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2019 年度 実績報告書

経済実験と非侵襲脳活動イメージングによる言語が社会効用に与える影響の解明

研究課題

研究課題/領域番号 16H05951
研究機関近畿大学

研究代表者

山田 克宣  近畿大学, 経済学部, 准教授 (80533603)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
キーワード社会効用 / 言語 / 経済実験 / fMRI / self esteem / social image
研究実績の概要

本年度の研究実績としては以下の2点がある。

1点目として、被験者間デザインで行ってきたRCT行動実験については、改定を重ねた上でJournal of the Economic Science Association誌に出版することができた。pro-drop言語である日本語を用いた実験によって、これまでの社会言語学で有力であったカシマカシマ仮説と異なり、第一主語(私)を強調することでより利他的になることが示された。本研究は統制された実験環境の下で因果関係を識別することの重要性を示唆しつつ、社会効用の性質について重要な含意を提供した。また、関連した社会効用の実証分析についても、Journal of Economic Behavior and Organization誌とJapanese Economic Review誌に出版することができた。

2点目として、社会効用の研究を各所で報告する中で得たフィードバックに基づき、新しい行動実験を行った。社会効用をという研究テーマにあって、その起源についての重要な論争があり、それはいまだに解決されていない。具体的には、社会効用が自分自身の知覚、すなわちself-esteemと、他者から生まれるイメージ、すなわちsocial imageの2つの効果のうち、どちらがより重要なのかという疑問についての論争である。この未解決問題にあたっては自分が開発、実践してきた離散選択実験による解決が可能であることを着想し、これに取り組んだ。文化の差が社会効用の発現に差を与える可能性を考慮し、アメリカ、イギリス、南アフリカ、オーストラリア、シンガポールという異なる社会背景をもった5ヶ国で予備的な実験を行った。この予備的な実験の結果に基づき、新しい研究プロジェクトで本調査を推進していく計画である。

現在までの達成度 (段落)

令和元年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

令和元年度が最終年度であるため、記入しない。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2020 2019

すべて 雑誌論文 (3件) (うち国際共著 3件、 査読あり 3件)

  • [雑誌論文] Pronoun Drop and Prosocial Behavior: Experimental Evidence from Japan2020

    • 著者名/発表者名
      He, T, J. Riyanto, S. C. Tanaka, K. Yamada
    • 雑誌名

      Journal of the Economic Science Association

      巻: - ページ: -

    • DOI

      https://doi.org/10.1007/s40881-020-00083-4

    • 査読あり / 国際共著
  • [雑誌論文] The Joneses in Japan: Income Comparisons and Financial Satisfaction2020

    • 著者名/発表者名
      Clark A, C. Senik, K. Yamada
    • 雑誌名

      Japanese Economic Review

      巻: - ページ: -

    • DOI

      https://doi.org/10.1007/s42973-019-00036-5

    • 査読あり / 国際共著
  • [雑誌論文] Income-comparison Attitudes in the US and the UK: Evidence from Discrete-choice Experiments2019

    • 著者名/発表者名
      Shigeoka, H, K. Yamada
    • 雑誌名

      Journal of Economic Behavior and Organization

      巻: 164 ページ: 414-438

    • DOI

      https://doi.org/10.1016/j.jebo.2019.06.012

    • 査読あり / 国際共著

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公開日: 2021-01-27  

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