• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2017 年度 実績報告書

食道胃接合部腺癌におけるKRAS遺伝子増幅の意義とその悪性化メカニズムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 16H06259
研究機関公益財団法人がん研究会

研究代表者

今村 裕  公益財団法人がん研究会, 有明病院 消化器外科, 副医長 (70583045)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワード食道胃接合部腺癌 / KRAS / 分子標的治療 / MEK阻害剤 / 胃癌
研究実績の概要

昨年度に引き続いて、KRAS遺伝子増幅の変化を127例の症例を用いて検討したところ、30例に陽性をみとめ、陽性率は23.6%であった。KRAS遺伝子増幅を来した症例では、KRAS遺伝子増幅を認めない症例に比して有意に予後不良であった(P=0.048)。このように臨床検体で悪性度と相関するKRAS遺伝子増幅のさらなる解明のために、Dana-Farber Cancer InstituteのDr. Adam J Bassと本格的に共同研究を開始した。KRAS遺伝子増幅を来す部位で、明らかにKRASタンパクの発現増加があることをFISHおよびIHCで確認した。TCGAのデータを利用するに、食道腺癌の15%、胃癌CINの13%でKRAS遺伝子増幅を認めた。KRAS遺伝子増幅を示す細胞株を用いたsi-RNAの実験系で、KRAS遺伝子増幅をノックダウンすることで明らかに細胞増殖が抑えられることを確認した。さらに、このKRAS遺伝子増幅を来した細胞では、GDP結合型のものがほとんどあることが判明した。KRAS遺伝子増幅を来した胃癌細胞株はMEK阻害剤に抵抗性を示し、それらではp-Aktが高発現していた。このp-Aktの活性は、GTP結合型KRASの増加が原因であることが判明した。そこでMEK阻害剤にpAKT阻害剤の併用を試してみたが、細胞活性に変化がみられず無効でった。そこで、GDP-GTPの変換酵素であるSOSを阻害することで、細胞活性を抑制できることを明らかにした。KRAS遺伝子増幅を示す腫瘍に対して、MEK阻害剤とSOS阻害剤が有効であること初めて明らかに、現在Nat Medicineのrevise作業を進めている。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

順調に進行しており問題なし。

今後の研究の推進方策

論文を投稿/revise中であり、reviewerのコメントにより追加実験・追加検証を継続していく。

  • 研究成果

    (6件)

すべて 2018 2017 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 学会発表 (5件) (うち国際学会 1件)

  • [国際共同研究] Dana-Farber Cancer Institute(米国)

    • 国名
      米国
    • 外国機関名
      Dana-Farber Cancer Institute
  • [学会発表] 食道胃接合部腺癌に対する胸腹部アプローチの比較検討2018

    • 著者名/発表者名
      今村 裕
    • 学会等名
      第30回 日本内視鏡外科学会総会
  • [学会発表] 食道胃接合部腺癌の腫瘍占居部位とmolecular statusの検討2018

    • 著者名/発表者名
      今村 裕
    • 学会等名
      第14回 日本消化管学会総会
  • [学会発表] Molecular status changes according to tumor location in EGJ adenocarcinoma2018

    • 著者名/発表者名
      Yu Imamura
    • 学会等名
      The 11th International Gastrointestinal Consensus Symposium
    • 国際学会
  • [学会発表] 食道胃接合部腺癌におけるマイクロサテライト不安定性の検討2017

    • 著者名/発表者名
      今村 裕
    • 学会等名
      第117回外科学会総会
  • [学会発表] 食道胃接合部腺癌は腫瘍占居部位によりheterogeneousなgenetic statusを呈する2017

    • 著者名/発表者名
      今村 裕
    • 学会等名
      第72回 日本消化器外科学会総会

URL: 

公開日: 2018-12-17   更新日: 2022-05-23  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi