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本研究は、飯島ら（東京大学高齢社会総合研究機構）が2013年度より行ってきたフレイル予防介入を行ってきた千葉県柏市のフレイル予防サポーターと、その後フレイル予防事業を導入した関東圏10自治体のサポーターを研究対象として、フレイル予防サポーターの①活動参加動機による類型化と②活動継続要因を明らかにすることを目的とした。
研究①（フレイル予防サポーターの活動参加動機による類型化）では、先行研究のレビューおよびフレイル予防サポーターへの調査・検討委員会でのディスカッション等でサポーターの活動参加動機に関連する要因の検討を経て、質問紙調査票の開発を行なう。
研究②（フレイル予防サポーターの活動継続要因の明確化）では、研究①の結果を踏まえ、継続的な質問紙調査を行い、活動継続および活動継続意思に関連する要因を具体的に明らかにする。
2016年度は研究①のサポーター13名にヒアリング調査をもとに質問票開発を行なった。2017-2018年度は研究②の縦断質問紙調査を実施した。関東圏11自治体約290名のフレイル予防サポーターに対し、サポーター養成研修直後、3か月後、6か月後、1年後に各時点でのフレイルチェック活動・フレイル予防活動に対する思い・考えと活動状況、ヘルスリテラシー、ヘルスエフィカシー、主観的健康観等について尋ねた。また、6か月後・1年後にはフレイル予防サポーターとしての活動継続意思を問うた。2019年1月まで質問紙調査を継続し、記述統計量の算出と各変数の経時的変化の分析、および、活動参加動機を含む各変数と活動継続の状況・活動継続意思との関連を明らかにした。
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