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本研究は子どもの心身の発達には良好な親子関係が不可欠であるとして欧米で広く普及している「乳幼児精神保健」を基盤に、良質な親子の関係性を促進し、その支援効果を測定することにより、子ども虐待の予防に貢献する育児支援プログラムの構築をはかることを目的としている。
平成28年度の成果として地域に生活する母親のニーズとともに母親同士のネットワークが希薄であること、こども（あかちゃん）を知る機会が些少であること、自分の育児に対するフィードバックを受ける機会がないことなどが明らかとなった。
これを踏まえて29年度は当初の対象月齢の範囲を拡大し、育児に何らかの心配や疑問を抱いたり、親子の関係性に不安をもつ母親48名を対象に集団指導と個別指導を組み合わせて介入を行った。
支援の内容は、子どもの理解および親子相互作用、親としてのかかわり方を中心としており、支援の頻度は約10回の集団指導および平均月1回の個別指導を基本として進めた。
介入効果としては、母親の子どもに対する理解が深まり、母親の心の健康度および言う字ストレスは支援前と比較して改善がみられた。また、育児に悩む母親同士が集うことにより互いに支え合う力が生まれ、コミュニティにおける母親ネットワークづくりに大きく貢献するとができた。しかし、一方で父親や母親以外の家族（祖父母）との隔たりや育児に対する考え方の齟齬も生むこととなり、家族成員全体を含めた育児支援を検討する必要性が示唆されることとなった。
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