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2016 年度 実績報告書

CD8+/CD122+制御性T 細胞による臓器移植免疫寛容誘導 に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 16H07121
研究機関京都府立医科大学

研究代表者

中村 緑佐  京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (30777959)

研究期間 (年度) 2016-08-26 – 2018-03-31
キーワード免疫寛容
研究実績の概要

Myeloid-derived suppressor cells (MDSCs)によるCD4+/Foxp3+制御性T細胞(Tregs)及びCD8+/CD122+ Tregs誘導作用を利用して免疫寛容へ繋げる事を目的に研究を進めている。
まず免疫抑制活性の高いMDSCsを誘導し回収する方法として、マウス脾細胞をgranulocyte-macrophage colony-stimulating factor(GM-CSF; 100ng/ml) 、macrophage colony-stimulating factor (M-CSF;100ng/ml)及び、Dexamethasone 0.2microMを追加することで95%以上がMDSCsへと分化する。さらに(Nakamura T. et al.American Journal of Transplantation 2015; 15: 2364-2377)で示したラパマイシンを加えることでさらに免疫抑制効果が強くなる事が判明した。さらにMEK-ERK活性を高めるArylhydrocarbonreceptor agonistを使用し免疫抑制活性の強いMDSCsの誘導に成功し、これらの成果をまとめてAmerican Transplant Congress 2017 (Abstract number: C278)で発表した。
以上から得られた有効なMDSCsをTregs誘導に使用する。誘導されたTregsはCD8の輝度は若干低下し、CD122の発現、細胞内IL-10の発現を多く認め、CD8int/CD122+/IL-10+の表現系を示した。(誘導されたCD8細胞は、in vitroで免疫抑制活性を認めた。)。誘導因子として、培養上清中のサイトカイン:IL-10, IL-15, IL-1β, またiNOSの重要性が示された。一方、免疫抑制活性に重要な抗原としてMDSCsのPD-L1発現が重要であることも同時に示された。これらはMDSCs-Tregsの相互作用を考える上で非常に重要であると思われる。また同時に、最近重要視されている、制御性B細胞(Bregs)の誘導効果を認めた。
また、培養上清中のサイトカイン: IL-15についてはin vitro, in vivo共に直接CD8+/CD122+ Tregs誘導作用を認めた。
これらを合わせて免疫寛容誘導法の考案が期待される。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

有効なMDSCsを十分量誘導する為に試行錯誤が必要であったため、十分な時間が必要であったが概ね順調に経過している。本報告書を作成している時点で①免疫抑制活性を持つCD8 Tregs(CD8int/CD122+/IL-10+)の誘導、②CD8 Tregs誘導の因子について明らかにできて来ていると判定した。

今後の研究の推進方策

平成29年度ではこれらのTregsの有効性を固形臓器移植で証明する為に、積極的に臓器移植モデルへの応用を目指し、両年度共に得られた知見や実験結果を論文としてまとめ、国際学会や学術論文誌で発表していく予定である。

有効なTregsを十分量確保することが重要であると考えられる為,さらに高率よくTregsを誘導する方法をさらに検討し応用することが必要であると考えられ、同時並行にて行う予定である。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2017

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Aryl Hydrocarbon Receptor Regulates Myeloid Derived Suppressor Cells by Activating the ERK Signaling in a Murine Cardiac Transplantation Model2017

    • 著者名/発表者名
      Tsukasa Nakamura
    • 学会等名
      2017 American Transplant Congress
    • 発表場所
      McCormick Place - Lakeside Center, Chicago, IL, USA
    • 年月日
      2017-05-01 – 2017-05-01
    • 国際学会

URL: 

公開日: 2018-01-16  

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