| 今後の研究の推進方策 |
【目的】援助報告(Tootling：Skinner, Cashwell, & Skinner, 2000)に対する相互依存型集団随伴性を導入することによって、学級全児童の援助報告数が増加するかどうかを検討すると共に、援助報告数の増加がともなう場合は、学業成績への派生効果の検討を行う。
【方法】(1)対象者:公立小学校の通常学級の５年生の58名(２学級)及びその担任教師。(2)標的行動:学習内容に関連する援助報告をする。(3)手続き:相互依存型集団随伴性手続きは平成28年度と同様の手続きとする。(4)実験デザイン:AB+プローブデザインを用いて、相互依存型集団随伴性の効果を検討する。
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