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本研究は妊婦が食事から摂取するオメガ3脂肪酸をはじめとした脂肪酸の摂取が子どもの発達障害の発症にどのように関連しているかを、現在進行中である成育母子コホート調査（子どものアレルギー疾患、発達障害、肥満などの環境要因を探索する目的で母親の妊娠期からその子どもが18歳になるまで追跡する出生コホート調査）を用いて明らかにすることを目的としている。子どもの発達障害を評価したデータがまだ得られていないため、今年度は本研究室が調査を担当している東京都A区の小学生およびその保護者を対象とした調査データを用いて、家庭での食事環境と子どもの問題行動や肥満との関連について検討を行った。家庭での調理が及ぼす影響に関する観察研究のシステマティックレビューでは、家庭での調理と健康的な食事や栄養素の摂取との関連が報告されている。外食に比べ、家庭での調理は妊娠期も含めた母親自身の適切な栄養素の摂取につながることが考えられる。さらに、家庭での調理は子どもにとって「親が自分のためにしてくれている」と感じる身近で重要な機会であり、親が作る食事は子どもの栄養面のみならず、メンタルヘルスにも良い影響を与えている可能性が考えられる。そこで、東京都A区の保護者と児童を対象とした調査結果を解析した結果、家庭での調理頻度が多い場合に比べ、少ない場合に子どもの問題行動が多く、レジリエンス（逆境を乗り越える力）が低い傾向が認められた。さらに、子ども自身の野菜摂取と問題行動およびレジリエンスとの関連を解析した結果、野菜摂取頻度が少ない場合に問題行動が多く、レジリエンスが低い傾向が見られた。
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