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H29年度は国内燃焼機関で採取された発生源試料の化学分析を行い、ClPAHだけでなく親化合物であるPAHやその他PAH誘導体を含めた成分組成を明らかにした。本研究では、廃棄物やバイオマスを燃焼材料とした試料と、それ以外の重油や灯油、都市ガスを燃焼材料とした試料の成分組成を比較した結果、前者では高分子のPAHおよびPAH誘導体の寄与が後者よりも高くなる特徴が見出された。
次に、京都（都市部）、珠洲（清浄地域、日本海沿岸沿いに位置）ならびに、瀋陽（都市部）で採取されたPM試料の化学成分データに対して多変量因子分析ツールであるPMFモデルを用いて、PAHおよびPAH誘導体に対する発生源寄与率を推定した。PMFモデルにより推定された発生源寄与率について、国内の珠洲と京都を比較すると、PAHやOPAHでは京都において重油燃焼や自動車、工業燃焼由来と考えられる因子の寄与が高く、珠洲では自動車、工業燃焼由来と考えられる因子の寄与は低かったが、重油燃焼由来の寄与が見られた。これは清浄地域である珠洲試料の採取地点の特徴を示す一方、試料採取地点が海岸沿いに位置していることから船舶による寄与の可能性が示唆された。ClPAHにおいては、京都において年間平均43%の寄与を示す因子が存在した。この因子は珠洲ではほとんど寄与が見られず、京都のような都市部にはこのようなClPAH特有の発生源が存在する可能性が示唆された。この因子における6-ClBaP/3-ClFluor比に着目すると、6-ClBaP/3-ClFluor比は上記で得られた廃棄物焼却炉や、既存研究とも似た値となった。また、国外都市である瀋陽では国内2都市とは異なり、冬季に石炭燃焼由来の寄与が高くなるという傾向が見られた。これは瀋陽で冬季に使用される大規模な石炭集中暖房が主な要因と考えられ、冬季の瀋陽における生活様式を反映していると示唆された。
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