| 研究課題/領域番号 |
16K00199
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
河西 哲子 北海道大学, 教育学研究院, 准教授 (50241427)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 視覚 / 知覚 / 統合 / 注意 / 時間 / 脳波 / 事象関連電位 |
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| 研究実績の概要 |
１）これまで申請者らの研究室では、事象関連電位（event-related potential, ERP）を用いた空間的注意課題において、知覚の体制化によって形成された物体の空間表象上を注意が拡散する皮質処理過程を視覚化できることを示してきたが（e.g., Kasai et al., 2015, Attention, Perception, & Psychophysics），知覚の体制化への注意の時間的変動による影響は明らかでない。そこで知覚の体制化を操作した刺激を、規則的または不規則的なタイミングで提示する実験課題を作成し、実験を行った。行動反応の分析では，時間選択的注意が知覚の体制化を促進することが示す結果が得られた。
２）視覚刺激が提示される持続時間について、注意研究では一般にあまり留意されていないが、持続時間がどのような注意バイアスを生じさせるかは明らかでない。そこで瞬間と感じられる短い持続時間と，やや長い持続時間を持つ刺激に対して、それぞれ注意する際のERPを検討した。その結果、瞬間的と感じられるごく短い持続時間の刺激が標的であるとき，そうでないときに比べて、空間的注意に関わるERP成分と、瞬間の判断に関わるERP成分の惹起を示す結果が得られた。
３）学習の関わる知覚の体制化の例として文字列がある。過学習によって文字列は比較的自動的に処理されると考えられており、注意による選択過程は明らかでない。そこで文字列に他の刺激（ドット、水平線）を重ねた刺激において、いずれかに注意を向ける課題中のERPを検討した。その結果、重なった刺激間の分節化の程度によって文字列に特異的なERPが惹起される潜時が異なり、刺激間の競合解決を経て文字列表象が活性化されることを示す結果が得られた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
刻一刻と変化する感覚入力を次々と処理し、対象を速やかに判断する能力の基盤には、脳における広域な視覚情報を無意識的に統合し（知覚の体制化）、さらにその統合的表象に基づいて適切な注意選択を行う機能が不可欠であると考えられる。本研究の目標は、知覚の体制化に基づく注意選択の皮質処理メカニズムを注意課題遂行時の脳波・ERPを解析することで明らかにし、さらにその性別や発達障害特性による違いを探索することである。その中で特に初年度（2016年度）は、脳波計側システムの整備を行った上で、脳波・ERPを用いた空間的注意実験パラダイムの基礎実験を行い、個人差を検討するための諸変数を決定することが計画された。
しかしERPの空間的注意実験法には、注意機能の個人差を検討する上でのいくつかの弱点が考えられた。具体的には、微弱な眼球位置の変動における個人差を排除できない点や、刺激の短い持続時間や提示間間隔の変動が、どのような注意バイアスを生じさせるか明らかでない点がある。そこでこれらの点について検討し、改善した上記の実験を行った。結果として、知覚の体制化に基づく注意選択メカニズムにおいて新たな基礎的知見と研究の切り口が得られた。また、個人差の検討に用いる質問紙等の指標についてはすでに検討し、当該部局の倫理審査を申請して、すでに承認を得ている。
以上から、現段階において計画から予想される以上の成果があったと言える。ただし、当初に計画していたERPの分析の一部が途中であること、脳波律動と時間周波数の解析方法を確立していないことから、基礎的な実験手法の確立という点ではやや遅れていると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
2年目以降は、1年目で途中であった分析を進めるとともに、知覚の体制化に基づく注意選択機能における個人差に関する実験を進める。
データ分析が遅れている点への対策としては、脳波律動および時間周波数の解析についてその領域の専門家に助言を得ながら進めることについて、すでに承諾を得ている。さらにそれぞれの実験に対してデータ処理を自動化するプログラムを作成し、効率化を計る。
個人差の検討については、初年度で関りが明らかにされた複数の注意機能を1人の参加者に対して多角的に検討できるように実験の組み合わせを計画して、多数の参加者を対象にして実施する。データに関してはまず個々の実験に対する結果を整理し、次にそれらと質問紙データ、さらに異なる実験における従属変数間の関係を探索的に検討する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2，3月に実験を実施した際に、実験参加者の人数が予定よりも集まらず、さらに何名かキャンセルが出た。それらにより謝金が予定額を下回ったことが理由である。
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| 次年度使用額の使用計画 |
本研究は注意機能の個人差に関するものであり、多くの参加者データが必要である。生じた次年度使用額については、実験参加者を増やし、その分の謝金として使用する。
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