| 研究課題/領域番号 |
16K00578
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| 研究機関 | 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 |
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研究代表者 |
岸本 文紅 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 農業環境変動研究センター 気候変動対応研究領域, 上級研究員 (60334033)
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| 研究分担者 |
大浦 典子 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 農業環境変動研究センター 企画管理部, 広報プランナー (50354022)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 生分解性マルチ / 環境保全型農業 / 温室効果ガス / LCA評価 / 一酸化二窒素 / 省力化 |
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| 研究実績の概要 |
年度計画の通り、引き続き【課題1】代表的な生分解性マルチ栽培体系における温室効果ガス発生の定量的評価（圃場実験）、および【課題2】生分解性マルチの多様性と土壌特性を考慮した温室効果ガス発生とメカニズム解明（ライシメータ実験と室内培養実験）について、観測と実験を進め、データ解析を始めた。対照となるマルチ被覆していない圃場に対して、マルチ被覆した圃場では、大雨に伴う急激に増加するN2O排出が抑えられ、マルチ被覆によりN2O排出を低減することを明らかにした。3種類の土壌タイプ（灰色低地土、褐色低地土、黒ボク土）を持つライシメータにおいて、区を変えて昨年と同じ実験設計を行った結果、土壌タイプによる温室効果ガス発生量の違いが認められたものの、マルチフィルムの鋤き込み由来の温室効果ガス発生量の違いが認められないという結果を繰り返し確認できた。さらに生分解性マルチがすきこみ後、コマツナを播種し、生育への影響を調べた結果、マルチが完全分解されていないものの、生育および収量への影響が認められなかった。培養実験では、市販の生分解性マルチを用いて、昨年確立した培養システムによる温室効果ガス排出量を評価した。その結果、分解の早いPBSA（昨年の実験）に対して、市販生分解性マルチの分解速度は1/3程度であった。また、土壌間の違いも認められた。そのため、生分解性ポリマーの分解速度は、ポリマーの構造および土壌中部生物の分解菌の活性および存在数により規定すると推測された。
【課題3】について、LCA評価のための作業時間やマルチの種類に対応するCO2原単位のレビューおよび全国評価への活動量の収集を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
年度計画のとおり、順調に進めている。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初計画のとおり、引き続き圃場観測とともにデータ解析を進め、全国評価を行う。また、学会発表を行い、論文をまとめる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
消耗品等安価に購入できたため残額が発生した。
発生した残額は、次年度の消耗品の購入費として執行する予定。
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