研究課題/領域番号 |
16K00710
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研究機関 | 九州大学 |
研究代表者 |
石井 達郎 九州大学, 芸術工学研究院, 助教 (10363392)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 立体映像 / 擬似パノラマスクリーン / 高視野 |
研究実績の概要 |
平成28年度においては,広画角で記録した立体映像を疑似スクリーンとして立体空間に配置する際の形状設計を行い,パノラマスクリーン効果を創出し,ダイナミックな映像を表現できる呈示技法について検討した.本研究においては疑似パノラマスクリーンの形状設計の検討を行った.超広角カメラで記録した映像の歪曲したパースペクティブを補正するためには,記録したカメラのレンズ特性や歪曲収差などを測定した上で補正を行うが,本研究においては,対象となるカメラで記録したグリッドパターンの画像を用いて,歪曲したラインを直線に補正する方法を検討し,結果としてパノラマスクリーンの形状になったイメージをガイドラインとして,CGソフトウェアで立体的に,カーブ状の疑似パノラマスクリーンとして再現した.これを用いて,通常のスクリーン形状と擬似パノラマスクリーンを映像のショット毎に切り替えることで,映像コンテンツとして,スクリーン形状の変化が鑑賞者に違和感を与えてしまうかどうかを実験で検証した.結果として,擬似パノラマスクリーンと通常形状スクリーンを組み合わせた編集であってもひとつのシーンとして認識されていたこと,また通常形状からパノラマ形状に切り替えることで,高視野感や強調感を与えられることがわかった. また本研究の目標である立体映像を用いた拡張映像表現の効果について,当初の予定では拡張映像表現は中心に立体映像を設置し,疑似立体スクリーンを呈示,疑似パノラマ表現を行い,その左右に周辺視野の視覚表現として中心の立体イメージに合わせた左右の連結したイメージを2Dで投影する,としていたが,周辺視野の映像を2D表現だけでなく,3D表現も導入した上で,効果の違いを検討することに変更した.そのため周辺視野用映像の立体による再撮影や映像投影の配置に関する検討,検証実験の内容に関する再検討を行った.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成28年度前半の目標である「広画角立体イメージの疑似立体スクリーン化における形状設計」については,単体のスクリーンを用いて呈示効果を検証するものであり,一定の結論を導き出すまでに至った. 同じく28年度後半においては「拡張映像呈示技法における周辺視野表現のための多面撮影技法の検討と実践」と目標を設定していた.ここでは,立体映像を用いた拡張映像表現の効果について検証を行うため,疑似立体スクリーンを呈示,疑似パノラマ表現を行い,その左右に周辺視野の視覚表現として中心の立体イメージに合わせた左右の連結したイメージを2Dで投影する予定であった.しかし,2Dによる検証に加えて3Dで呈示する場合の効果についても検証し,最も効果的な拡張映像表現を考察すべきであると考え,3D表現も導入した上で,効果の違いを検討することに変更した.また周辺視野は,左右だけでなくスクリーン後部の壁面や天井部もカバーすることでさらに効果を伴うものと考え,拡張した映像の設計も追加して行うこととした. 検証内容の変更は行い,作業としては増加しているが,本研究の精度を高めるために必要な変更と考えており,本研究の進捗状況としては,順調に進展していると判断した.
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今後の研究の推進方策 |
平成29年度においては,新たに記録蓄積した立体映像データを用いて,拡張映像呈示技法に応じた立体映像コンテンツを制作し,投影実験までを行い,技法の有効性について検討する.一面のスクリーンに投影する従来の立体映像コンテンツ制作の期間は,前述のように短縮できるため,28年度を通して立体映像と周辺視野用2D映像の組み合わせによる拡張映像呈示技法の検討と確立を目指す. 検証実験等に関しては,一般公開を遂行する前段階として,応募者が所属する大学の学生等を対象とした検証実験を繰り返す.立体映像の呈示に関しては,3Dコンソーシアムが安全基準を策定するなど,快適に鑑賞できる立体映像の設計が必要とされている.本研究は3D映像と2D映像の混在表示となる呈示技法であるため,それが鑑賞者に与える影響についても検証すべきである.また周辺視野も3D呈示することで,臨場感が向上するか否かについても検証を行う. 検証については,映像に関する研究や制作を行っている学生等からの厳格な評価を受け,修正検討を繰り返すことで,一般の鑑賞者も不具合なく視聴できる拡張映像呈示技法が確立できるものと考える. 立体映像の表示形式について,これまでは直線変更方式による立体表示を採用していたが,専用のフィルタと指向性の高いシルバースクリーンが必要となるため,本研究における拡張立体映像表現には適していない.そのため本研究においては,投影面の素材に制限がなく,クロストークも抑えられるアクティブシャッター方式を採用する.
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次年度使用額が生じた理由 |
本課題における当初の予定として,周辺視野用の映像フォーマットを2Dと限定しており,その条件を満たすシステムを構築するための物品を購入する予定であったが,3D映像も用いてより効果的な拡張映像表現の検討を行うことに変更したため,周辺視野用の映像フォーマットを3Dも対応するためのシステム構築を再検討する必要が生じた.
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次年度使用額の使用計画 |
周辺視野を2Dから3Dにも対応できるシステムを構築するため,平成28年度の残額を29年度の物品費に充てる.主に,立体映像用コンバータ,メディアプレイヤー,3Dプロジェクタ,操作用ノートPCの購入を計画している.
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