2018 年度実施状況報告書

産業化を視野に入れた伝統工芸の特長の抽出方法とアーカイブ化の研究

研究課題

研究課題/領域番号	16K00712
研究機関	九州大学
研究代表者	池田美奈子九州大学, 芸術工学研究院, 准教授 (00363391)
研究期間 (年度)	2016-04-01 – 2020-03-31
キーワード	アーカイブ / 伝統工芸技術 / 型 / 製品開発 / 型紙
研究実績の概要	福岡県八女市にある伝統工芸の八女提灯と八女灯篭を対象に、素材の特徴、加工方法の特徴、素材調達の状況、販売形態、歴史文化的要素を洗い出した。さらに、研究計画で設定した４つの次元（製品の次元、経済的次元、素材調達の次元、気候風土の次元）のうち、製品の次元に着目し、前年度に設定した３つの「型」、すなわち「形(Shape)」「表面装飾(pattern)」「使用様式(Style)」の各側面から特徴を分類し、アーカイブの項目として設定した。以上の要素を踏まえ、現代の造形に活用するためのプロトタイプの作成を行ない、３つの「型」の概念が新たな製品デザインを検討する際の足場としてどのように機能するかを分析、考察した。製品デザインを発想する際の緒やヒントを見出す段階での有用性は確認できたが、産業化という視点での貢献については不十分な部分があることは否めなかった。そこで、上記の３つの型に基づく思考に、産業的な視点からアプローチするために、伝統工芸の技術を利用しながら現代生活に適合した製品事例を網羅的に収集し、それらを「型」を軸として分析することで、型がどのように最終製品のなかに生かされているのかを考察した。これらの考察から製品開発に用いられる指針を見出し、その成果の普及を目的に、伝統工芸事業者やデザイナーが参照できる冊子を制作した。さらに「型」の概念によるアーカイブの産業的な応用と実用化の可能性を探るために、現在も稼働している注染と板染の工房と卸しに保管されている数万点にのぼる現役の型紙に着目し、関係者へのヒアリングや生産プロセスの観察を行い、対象の選定とそのアーカイブ化の方法についての検討を行なった。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由八女市の伝統工芸の分析に基づき、アーカイブのフォーマット設計の軸となる「型」の概念を抽出したが、当初の想定をこえる伝統工芸の種類と生産工程の量により、網羅的な事例分析と十分に納得できる分節化に時間を要してしまったことがあげられる。また、地理や気候風土、歴史的な要因が必ずしも特定できないケースが多かったことも、進捗の遅れの一因となったと考えている。産業的視点を抽出するために、石灯籠と提灯をケースとして、伝統工芸の技術を応用した製品のデザインプロトタイプ制作に取り掛かったが、協力事業者の時間的な制約も一因となり産業化に資するためには、スケジュールおよび検証プロセスの検討と、産業化の可能性を追求できる対象選定の見直しも必要だと考えている。現在までの成果としては、製品デザイン開発の足場となりうる「型」の概念の発見とその応用の理論化を国際学会で発表し、型の具体的な応用の手法を普及版の冊子として形にしたが、さらにアーカイブとして機能させるためには、より多くの事例のデータベースが必要である。
今後の研究の推進方策	産業化に資するアーカイブとしての機能を検証するためには、より多くの事例を収集してデータベースを作ることが不可欠だと考えている。そのために、生産プロセスが石灯籠や仏壇よりも複雑でなく、生産にかかる時間も少なく、現代生活に用いられる製品に展開しやすい汎用性の高い伝統工芸技術の事例を収集する方策を検討した。そこで、伝統工芸の技術を維持しつつ、現在も稼働し、産業として成り立っている江戸・東京染を対象として新たに選定した。江戸・東京染の工房や卸業者には、数万点におよぶ現役の型紙が保管されており、それらは現在は現役であっても、消失してしまう可能性が否めない状況である。こうした背景から、事業者の協力を得やすいという利点もあり、これらの型紙を記録、データベース化し、産業化の視点からのアーカイブの構築を実現する計画を立てた。さらに、これまでの調査から導出した３つの「型」のうちの、主に「表面装飾(pattern)」に着目することでより焦点を絞った詳細な分析が可能となるとともに、大量の事例を効率的に収集することが期待できる。すでに協力事業者へのヒアリングや工程の調査を行い、一定の確実性について確信をもてるに至っている。
次年度使用額が生じた理由	使用額と予算の差が大きかったのは人件費・謝金であるが、これは事業者である工房に対するデザインプロトタイプ制作のための謝金として計画していた金額が、事業者の好意により必要がなくなったことが一因である。また、資料整理とアーカイブのプロトタイプのための人件費について、収集できたデータの量が限られていたために、雇用する必要性が当該年度は生じなかった。また、研究成果をまとめた冊子の作成費用は、代表者が自ら冊子のレイアウトを含めた制作を行なったために費用が発生しなかった。しかし、2019年度には、特に型紙のアーカイブ化を予定しており大量のデータの処理が必要となる見込みであり人件費がかかる。また報告書の作成も行うために物品費の支出も必要である。