| 研究課題/領域番号 |
16K00740
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| 研究機関 | 群馬大学 |
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研究代表者 |
音山 若穂 群馬大学, 大学院教育学研究科, 教授 (40331300)
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| 研究分担者 |
古屋 健 立正大学, 心理学部, 教授 (20173552)
懸川 武史 群馬大学, 大学院教育学研究科, 教授 (20511512)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | Appreciative Inquiry / 対話的アプローチ / 保育実習指導 / 看護実習指導 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、対話を中心とする組織変革理論であるAppreciative Inquiry（AI;Whitney & Trosten- Bloom,2002,2010）をアプローチとして、保育・教育職として必要な省察力・問題解決力の育成に最適化した資質向上プログラムを構築することを目的とし、本年度は次の２点の成果を得た。
１）保育者養成課程の学生を対象として、AIのプロセスのうち導入段階にあるペアで行うミニ・インタビューをもとに、保育実習の振り返りのプログラムを作成するとともに、その効果を検証した。学生を対象に授業の一環としてプログラムを実施し、授業時間を活用して活動を行った。うち、短大の学生を対象とした一実践では、その前後で保育者省察尺度と対話の自己評価を測定した結果、実践後には保育に関する「気づき」が強まっていること、また、自己評価が高い群ではその程度が顕著であることが示された。以上から、AIミニインタビューを実習の振り返りに導入した効果がある程度示唆され、今後このテーマでの研究や実践を発展させるための一成果を得たと考えられた。
２）対話的アプローチを中心とした看護実習指導に活用できる訓練プログラムを開発し、看護実習指導者講習会で実習指導者向けに同プログラムを試行しその効果を検証した。実践後に協同作業認識尺度および対話の自己評価を測定した結果では，「協同効用」が高い群，対「個人志向」と「互恵懸念」はそれぞれ低い群のほうが，自己評価が高いという結果を得た。他者と協力しあい助け合うことの意義や，協同作業について，事前の理解を深めておくことが大切であることが示された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
ＡI による省察力・課題解決力育成プログラムの開発：本年度はAI をベースとして、保育・教育職に必要な省察力・課題解決力の育成のためのプログラム試案を作り、保育者養成課程および、教員養成課程の学生を中心として、カリキュラム内外で試行する計画であった。保育者養成課程においては、AIの導入部分であるミニ・インタビューを中心にした実習指導での一実践が終了し、効果検証が行なわれた。また、AIとともに基礎的な対話スキルや心理教育リーダーシップ訓練を含めたプログラムについては、看護実習指導者を対象とした提案と試行が行なわれ、協同作業への認識や自己評価との関連が検討された。
以上により、AIミニ・インタビューを中心とした育成プログラムについては一定の成果が得られたと言える。一方、課題解決の一連のプロジェクト活動の実践および評価指標のデータ収集に関しては、現在のところ実践に向けた環境整備を進めているところであり、次年度の授業や演習等での展開が期待されている。
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| 今後の研究の推進方策 |
１）AI による省察力・課題解決力育成プログラムの実践： AIミニ・インタビューを中心としたプログラムについては、今後も継続して研究チームの所属大学の授業等を中心として試行を進め、実践データを蓄積する。特に、インタビューによる省察だけでなく、省察をもとに個々の課題を発見し、その解決に向けた一連のプロジェクト活動の実践も進める予定である。
また、今後はこれまでプログラムの開発に参加していなかった連携研究者にも協力を求め、学生のみならず現職者対象の研修等でも試行するなど、プログラムの実践範囲を広げるとともに、評価指標の開発に必要なデータを確保する予定である。
２）省察力・課題解決力の評価指標の作成：プログラムの実践を通して収集したデータをもとに、本年度は主に省察力の評価指標を中心に、尺度の開発と妥当性の検討を行う。特に本年度の成果であるAIミニインタビューの結果とワールドカフェ（利根川ら,2011）の結果とでは、省察尺度に反映される効果に相違が見られることから、両者の間で省察レベルの違いがある可能性が示唆されている。そこで今後は、インタビューの内容をストーリー化する段階で生成されるテキストをデータとして、その内容分析を行ない、省察レベルを質的に検討することが求められている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
データ分析作業のための物品費と、人件費・謝金を計上していたが、本年度は質問紙調査の一部を変更したため支出されなかった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
インタビューの内容分析の作業を、次年度に持ち越して行なうこととした。
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