研究課題/領域番号 |
16K00852
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研究機関 | 香川大学 |
研究代表者 |
橋本 剛 香川大学, 医学部, 助教 (80380153)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 非アルコール性脂肪性肝炎(NASH) / 脂肪肝 / 肥満 / ミフェプリストン / グルココルチコイド / 肝星状細胞 / 肝非実質細胞 |
研究実績の概要 |
肥満は、現在の我が国において20歳以上の男性の31.3%、女性の20.6%に認められ、肥満対策は生活習慣病の予防、健康増進を図る上で最も重要な課題と考えられる。また、肥満により引き起こされる脂肪肝は肝臓における炎症を惹起し、肝細胞が急速に壊されて機能しなくなるといった脂肪性肝炎を呈するようになる。この肥満や糖尿病を原因とする非アルコール性脂肪性肝炎(NASH: Nonalcoholic steatohepatitis)は、肝細胞が線維化して肝硬変や肝がんへと長い年月をかけて進行するため、NASHの予防は、近年非常に注目された病態である。NASHはメタボリック症候群の肝臓における表現型の一つではあるが、肥満の程度が比較的軽い本邦においてもNASH発症率が増加傾向にある。 通常食で飼育したマウスにグルココルチコイド受容体遮断薬として知られるミフェプリストンを与えると非肥満性NASH様肝病変を早期に惹起するとした結果が得られた。また、肝実質細胞として代表的なHepG2培養肝細胞に対してミフェプリストン刺激を行うと、脂質代謝に影響を及ぼすMGAT-1遺伝子の有意な発現増加が観察された。一方、肝臓における脂肪貯蔵細胞としての別名を有する肝非実質細胞である肝星状細胞に対してミフェプリストン刺激を行うと、細胞内の脂肪滴を包含するための中間径線維であるVimentinタンパク質の有意な発現増加が観察された。そこで、ミフェプリストンが種々の肝細胞に及ぼす影響を明らかにすることは、脂肪肝の発症メカニズムの解明、ひいてはNASHに対する新たな治療法の開発に寄与するものであると期待される。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
ミフェプリストン混和通常食を14週間与えた非肥満マウスは、NASH様肝病変を呈すること、また、肝実質細胞のモデルであるHepG2細胞にミフェプリストンを単独刺激すると、脂質代謝に影響を及ぼすMGAT-1遺伝子の有意な発現増加が観察された。MGAT-1遺伝子発現がPPARγ受容体を介すること、ミフェプリストンがPPARγ受容体の活性化を引き起こすとの報告もあることから、PPARγ受容体遮断薬(T0070907)との共存実験を行った。その結果、ミフェプリストン刺激によるMGAT-1遺伝子発現には有意な変化は認めらなかった。HepG2細胞におけるミフェプリストンによるMGAT-1遺伝子の発現増加は、PPARγ受容体を介していないことが分かった。さらに、肝非実質細胞のモデルである肝星状細胞にミフェプリストンを単独刺激すると、細胞内の脂肪滴を包含するための構造物の一種である中間径線維のVimentinの有意な発現増加が観察された。 申請時における当該研究期間における研究計画は、ミフェプリストン混和通常食誘発性非肥満非アルコール性脂肪肝モデル動物の確立であったが、他の研究計画との進捗状況を考慮して培養細胞を中心としたものに変更したが、当初の平成29年度の研究実施計画は概ね遂行できたと考えている。
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今後の研究の推進方策 |
肝実質細胞モデル(HepG2細胞)を用いた平成28年度と肝非実質細胞モデルであり類洞周囲脂肪細胞とも呼ばれる肝星状細胞を用いた平成29年度の結果を踏まえ、平成30年度はそれぞれの細胞に対するミフェプリストンの影響を統合的に検討する。また、これまで実施することができなかった、ミフェプリストン誘発性非肥満非アルコール性脂肪肝モデル動物を確立するため、ミフェプリストンの投与濃度および飼育期間の最適化を行っていく。
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次年度使用額が生じた理由 |
肝星状細胞は代謝が非常に高いため、培養の初期段階から2日に1回の頻度で培地交換する必要があり、次年度における培養細胞の培地および血清の購入費用に充てる目的で予算を繰り越すことにした。さらに、初年度に行うことができなかったモデル動物を確立するため、ミフェプリストン混和飼料の作成および動物の購入費用に研究費としても次年度に繰り越すことにした。 ヒトまたはマウス由来肝星状細胞は、一本17万円ほどと高価である。さらに、培養細胞の培地および血清の購入、培養備品の購入費用として研究費の45%を充てる。次に重要な研究計画が、ミフェプリストン誘発性非肥満非アルコール性脂肪肝モデル動物を確立であるため、ミフェプリストン混和飼料の作成および動物の購入費用として、研究費の50%程度を充てる。さらに、当該研究課題に関する研究成果発表を予定し研究費の5%を旅費に充てる。
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