| 研究課題/領域番号 |
16K00909
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| 研究機関 | 三重大学 |
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研究代表者 |
翠川 薫 三重大学, 医学系研究科, リサーチアソシエイト (20393366)
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| 研究分担者 |
村田 真理子 三重大学, 医学系研究科, 教授 (10171141)
中村 哲 広島文化学園大学, 看護学部, 教授 (40207874)
翠川 裕 鈴鹿医療科学大学, 保健衛生学部, 准教授 (10209819)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 国際研究者交流 / ラオス / アルツハイマー / 生活習慣病 / 生活環境 |
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| 研究実績の概要 |
World Alzheimer Report 2015 によるとアルツハイマー病（AD）は途上国や新興国での患者が増大すると警告している。途上国ラオスでの過去15 年におよぶ我々の調査では、住民の肥満と糖尿病は有意に増加していたが、病院統計上AD 患者はまだ認められていない。生活習慣病はAD 発症のリスク要因であり、将来AD が増加するのか、食・環境・遺伝子(APOE)・人種差などの複合因子がどのように関与するのか、本研究では、これまでの知見と共に途上国でのAD 発症メカニズムを検証することを目的にしている。特に高齢者の食・生活・家族関係や環境因子に注目し予防法を探索するのが最終目標となる。
これまでの我々の調査から、ラオスではマラリア、サルモネラなどの感染症はこの10 年で減少し、肥満、糖尿病等の生活習慣病が増加している。我々が調べたラオス人のAD 危険因子APOEe4 遺伝子を持つ割合は、多数民族ラオ人では、ホモ(e4/e4)で約1％と日本人に近いが、ヘテロ(e4/ex)は25％で日本人(11.5％)よりも高かった。また少数民族の中で、ホモが14％、ヘテロ66％と特に高い民族がいることが判明し、彼らのAPOEe4 遺伝子におけるAD 発症リスクは日本人やラオ人よりも高いと考えられた。この少数民族はラオスでも貧困層にあり、健康調査の結果では、生活習慣病は認められなかったが、将来、肥満や糖尿病が広がった場合、AD 発症リスクは高くなると予想される。これらの研究成果を論文にまとめ(PLOS ONE | DOI:10.1371/journal.pone.0155072 May 11, 2016)、2017年2月に第16回分子予防環境医学研究会において、成果報告として発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
これまでの長期の調査実績により当該国の研究機関および調査対象の村人との信頼関係は良好で、協力体制も確立されていることから、おおむね目標どおりの成果が得られている。当該年度においては、調査対象村の高齢者の人数把握と、生活環境の変化を調べるため、全戸アンケート調査を行った。現在解析中であるこの結果から次年度に向けて、高齢者の健康調査を実施する基礎情報を得ることができる。病院での認知症の患者の探索は依然として難しいが、これも予想通りではあるので、引き続き病院医師との連携を継続していくことが重要と考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初の計画どおり、本年度得られた村人の基礎データをもとに、高齢者の健康調査を集団健診ではなく、各家庭ごとに行い、高齢者の認知症予備群が潜在するのか検証する予定である。また、高齢者の食生活および生活環境の調査を行い、健康との関連因子を検索する。さらに、本年度のアンケート調査より経済成長による人々の暮らしの変化、特に収入や家電等の保有率の変化を解析し、生活習慣病との関係を評価する。同時に培養細胞を使った環境因子や食因子の検討を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
H28年度は、共同研究者からの人件費およびレンタカーの提供などにより、予定額より支出が抑えられた為、未使用額が生じた。また、本年度購入予定であったHbA1cおよび血糖値測定器については、購入予定メーカーが両製品の製造を終了することになったため、再度別のメーカーの製品を選定するために、製品の耐久年数を見越して本年度の購入を見合わせることにしたことで、未使用額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
29年度は、28年度未使用額と合わせて、当該国フィールド調査のための出張費、研究協力者への謝金、健康調査のための器材購入費（HbA1cおよび血糖値測定器等）、水と食品の有害金属の汚染状況を測定するための試薬・器材、毛髪からの有害金属検出の委託費、アンケート、健康診断用紙、報告書等の印刷費、培養細胞実験の試薬等に計画どおり使用する。さらにH24年度秋からラオス新政府の方針転換により、すべての研究調査に関して毎年倫理委員会の承認を受けなければならなくなり、継続研究であっても、新制度に従って、新たに研究許可を保健省に毎年申請しなければならない。昨年度から倫理委員会申請および承認にかかる費用等の増額の為、支出が増加することとなる。
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