| 研究課題/領域番号 |
16K01016
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
堀 一成 大阪大学, 全学教育推進機構, 准教授 (80270346)
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| 研究分担者 |
坂尻 彰宏 大阪大学, 全学教育推進機構, 准教授 (30512933)
石島 悌 地方独立行政法人大阪府立産業技術総合研究所, その他部局等, 主任研究員 (80359398) [辞退]
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | アカデミック・ライティング / 科学教育 / 教材開発 / 学術コーパス / 技術文書 / 自然言語処理 / 長単位 / 形態素解析 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、学術文・技術文のコーパス（言語資源）から言語特徴抽出を行い、その情報を学習教材として提示し、対応するカリキュラムを開発することにより、科学技術系ライティング教育の進歩を図ろうとするものである。このため、２項目の研究推進を計画している。大学や公共技術研究所で蓄積した科学技術文章データを選定し、学術・技術文コーパス化の作業を行う。情報抽出と教材が容易になるよう、データベース管理システムの利用を計画している。また、コーパスからの抽出情報を基に、特に科学技術文章に特有の語彙・連語・文体などの言語的特徴情報を整理し、動画を含むライティング指導の教材の素材とすることを試みる。指導者のためのマニュアルやシラバス案なども併せて作成し、大学でのライティング授業や公共技術研究所内研修で活用することを計画している。
平成２８年度は、学術文章データをコーパス化するための研究手法整備を中心に推進した。特に、学術文の特徴である専門用語を抽出し、解析対象とするため、国語学で長単位と呼ばれる形態素の区切り基準で文を分解する必要があり、そのための環境整備を推進した。
平成２９年度は、解析手法の改良を中心に作業を行った。さらに、ライティング指導教材（特に動画を利用した教材）を作成するため、関係機材の購入や試行データ作成作業を行った。また、平成２８年度中に行ったアンケート調査の解析を進めた。
平成３０年度は、改良した解析法を用い、日本語学術文の代表例である、学術論文の概要文の処理を行った。また、アカデミック・スキルの一つである、アカデミック・リーディングの習得を目指すセミナー授業を開講するため、短い動画教材の作成を行った。
これまでの成果は、著書・論文・各年度の大学教育研究フォーラムでのポスター発表により、公表している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成３０年度は、改良した解析手法に基づく作業を中心に行った。日本語学術文の代表例である、学術論文の概要文の処理を行った。また、アカデミック・スキルの一つである、アカデミック・リーディングの習得を目指すセミナー授業を開講するため、短い動画教材の作成を行った。
平成３０年度の研究遂行においても、いくつかの困難な点があり、進行が遅れてしまっていると考えている。まず、平成２８年度中に一定の手順構築をした長単位形態素解析法について、基本となるソフトウェアの選定を見直し、手順の再構築をおこなったことにより、研究段階の戻りが生じてしまったことによる、研究進行の遅れが継続している。さらに、分担者の一名が平成３０年度中も、長期間静養勤務期間となり、研究遂行が難しいため、年度途中で分担者を辞退する状況となった。そのため、特に技術文解析や教材作成に遅れが生じている。
以上の理由により、「やや遅れている」とする自己評価となった。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和元年度は、とくに遅れのでている技術文データ蓄積作業とその成果を利用した教材の作成を集中して進める。また教材作成について、可能な部分から規模拡大を行う。平成３０年度に進行できなかった技術文データの蓄積と解析作業は、代表者が作業可能な箇所を集中して進行させ、また新たに研究を補助してくれる者との連携を模索する。研究代表者と研究分担者との打ち合わせや共同作業の回数を増やし、研究進行のコントロールを強化することで、令和元年度中に研究を終えることができるよう進行する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）平成２９年度中に、基本となるソフトウェアの選定を見直し、手順の再構築をおこなったことにより、研究段階の戻りが生じてしまっている。このことに連動して、作業補助者を雇用し、大規模にデータ解析する作業を進行する段階が遅れている。このため、作業支援のアルバイト人件費・謝金の執行ができなかった。また、平成３０年度は分担者の健康不良による分担辞退が発生し、技術研究文データの蓄積・解析作業が進行できなかった。このため、配分した分担研究費は、代表者所属の大阪大学に戻すこととし、平成３０年度中は使用せず、令和元年度に繰り越すこととした。以上の事項が主な理由として、次年度使用額が生じた。
（使用計画）令和元年度は、大規模作業環境を整備し、作業協力者を雇用し、平文テキストデータであるネットワーク上の学術文章データの解析・形態素情報付与の作業を推進する費用として執行する計画である。また、特に遅れが生じている、技術研究文データの解析・教材作成の作業を推進する。
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