研究課題/領域番号 |
16K01059
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研究機関 | 東京医科歯科大学 |
研究代表者 |
須永 昌代 東京医科歯科大学, 統合教育機構, 助教 (90581611)
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研究分担者 |
木下 淳博 東京医科歯科大学, 統合教育機構, 教授 (10242207)
荒川 真一 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (20302888)
品田 佳世子 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (60251542)
戸原 玄 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 准教授 (00396954)
大塚 紘未 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 助教 (70599266)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | eラーニング / 教材開発 / 歯科衛生士教育 / 復職支援 / 卒後教育 |
研究実績の概要 |
平成28年度は以下の手順に従って、要介護高齢者の口腔ケアに関するシミュレーション教材を開発し、評価を行った。 1.シミュレーション教材の開発:要介護高齢者を想定した口腔内、体型を再現できるような市販の口腔機能管理シミュレータを用いて、学習テーマに沿ったシナリオを作成し、教材用ムービーを撮影した。撮影したムービーを編集し、その他の素材(写真・説明イラスト)と組み合わせて、シミュレーション教材を開発した。学習内容は、ベッドサイドでの口腔ケアを想定し、[ケア前に確認すべき項目・環境の整備][脱感作の方法] [付着物を再現した口腔内での清掃方法と、留意すべき項目]等、口腔ケアの知識や手技に関する概要を学べる内容とした。 2. シミュレーション教材の実施・評価:開発した「要介護高齢者の口腔ケア入門教材」を、eラーニング教材として他のシミュレーション教材とともに、他学科(医学科、歯学科、口腔保健学科、保健衛生学科、看護学科)・他大学(医療/福祉系)を対象とした合同授業「チーム医療入門」で、予習用教材として活用した。さらに、歯学部口腔保健学科口腔保健衛生学専攻2年生の「臨床口腔保健衛生基礎学」授業においても活用した。教材実習終了後、eラーニングシステム上で質問紙調査を実施し、教材の評価を行った。2年生全員が教材の学習内容は将来役に立つと回答し、自由記述でも肯定的な回答を得た。またeラーニングシステムから、学習履歴(点数・視聴時間・視聴回数・視聴場所・視聴時刻等)に関するデータを収集した。今年度の教材「要介護高齢者の口腔ケア入門教材」に関する学生からの評価結果を踏まえて、次年度以降の「各論的な知識・具体的な手技」に関する教材開発を進めていくこととした。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
市販の口腔機能管理シミュレータを用いて、べッドサイドでの口腔ケアを想定したムービーを作成し、その他の素材と組み合わせて、シミュレーション教材(要介護高齢者の口腔ケア入門教材)を開発することができた。他職種を理解して、チーム医療を学ぶ、他学科・他大学の学生との合同授業において、開発した教材をeラーニングシステム上で配信し、多くの学生に活用することができた。歯科衛生学生(歯学部口腔保健衛生学専攻2年生)にも教材を活用し、非常に良い評価が得られ、学習履歴(点数・視聴時間・視聴回数・視聴場所・視聴時刻等)に関するデータを収集できた。これにより、教材作成のニーズや、学習内容など、次年度に向けて指標となるデータを得ることができた。
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今後の研究の推進方策 |
【教材の改訂、新規作成】歯学部(歯学科、口腔保健学科)学生を対象に、実習前のプレテストを実施し、eラーニング教材(ビデオ教材・シミュレーション教材)で学習後、学習効果を評価するための確認テストを行う。次に口腔機能管理シミュレータを用いた実習・相互実習等の実習(授業)を行って、実習終了後、質問紙調査を実施し、教材の評価・実習の評価を行う。教材および実習の評価結果と定期試験の結果を比較し、学習効果に関する客観的評価を行う。上記より、得られた結果を元に、教材の改訂、新規作成を行う。 【eラーニング教材の学習効果の判定】eラーニング教材で学習した学生が臨地実習を行う際、確認テスト、客観的臨床能力試験(OSCE)を実施し、その試験結果とeラーニング教材の学習履歴とを比較し、学習効果を分析する。臨地実習後に学生による教材の評価を行い、臨地実習指導者側からは、臨地実習に関する評価を得て、過去の学生への評価との比較を行い、教育効果について分析する。 上記の分析結果より、訪問歯科診療における口腔管理方法を学べる教材を開発し、歯学系以外の学生(医学科、保健衛生学科看護学専攻等)の学生を対象に教材の実施を行い、その評価をもとに、他職種(他学科)向け口腔管理学習教材としての活用方法を検討する。
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次年度使用額が生じた理由 |
研究分担者の予算残額が少額となり、年度内に無理に少額物品を購入するよりも、翌年度分と合わせて必要な物品を購入した方が、研究目的の達成に資するため。
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次年度使用額の使用計画 |
平成29年度分予算と合わせて、研究に必要な物品を購入する。
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