研究課題/領域番号 |
16K01059
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研究機関 | 東京医科歯科大学 |
研究代表者 |
須永 昌代 東京医科歯科大学, 統合教育機構, 助教 (90581611)
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研究分担者 |
木下 淳博 東京医科歯科大学, 統合教育機構, 教授 (10242207)
荒川 真一 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (20302888)
品田 佳世子 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (60251542)
戸原 玄 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 准教授 (00396954)
大塚 紘未 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 助教 (70599266)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | eラーニング / 教材開発 / 歯科衛生士教育 / 復職支援 / 卒後教育 |
研究実績の概要 |
1. 教材の更新:前年度に作成した「要介護高齢者の口腔ケア入門教材」の手技ビデオについて、追加の撮影を行い、ムービーを再編集して、教材の更新を行った。今年度の教材実施は更新後の教材を用いて行った。 2. シミュレーション教材の実施・評価:更新した「要介護高齢者の口腔ケア入門教材」を、昨年同様eラーニング教材として他のシミュレーション教材とともに、全学科(医学科、歯学科、口腔保健学科、保健衛生学科、看護学科)・他大学(医療/福祉系)を対象とした合同授業「チーム医療入門」で、予習用教材として活用した。また、今年度は、東京医科歯科大学歯学部附属病院にて見学実習を行う他学(歯科衛生士養成機関)の学生を対象に、病院見学実習の一環として他の教材とともに「シミュレーション教材実習」として、eラーニングシステム上で活用した。教材学習終了後はeラーニングシステムから、学習履歴(点数・学習時間)に関するデータを収集した。教材に対する学生の評価は概ね高い評価結果であった。さらに、本学歯学部附属病院の歯科衛生士総合研修センターのeラーニング教材として採用され、受講生(復職希望の歯科衛生士や新人歯科衛生士)にも活用された。 3. 成果報告:前年度での実施(多職種連携合同授業「チーム医療入門」に活用したうち、歯学部口腔保健衛生学専攻4年生に対する評価結果と、同専攻2年生を対象に授業の一環として活用した評価結果)について、The 39th Asia Pacific Dental Congress (APDC)にてポスター発表を行った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
1. 今年度当初に、前年度に作成した「要介護高齢者の口腔ケア入門教材」の手技ビデオの再撮影を行って教材の更新作業を行うことができた。 2. 昨年度は正規の授業における教材活用であったが、今年度は活用の範囲が広がり、多くのデータ(学習履歴、質問調査)を得ることができた。ひとつは、他学の歯科衛生学生への活用が実現したことである。本学歯学部附属病院にて見学実習を行う他学の歯科衛生士学校の学生に対して、「シミュレーション教材実習」内で教材の1つとして学習させ、教材に対する評価を得ることができた。次に、本学歯学部附属病院の歯科衛生士総合研修センターにおいて活用できたことである。受講生は、復職を希望する歯科衛生士や、新人歯科衛生士であり、臨床実習前/後に自己学習するためのラーニング教材として採択されたため、学生とは異なる対象者の学習履歴(点数・学習時間・学習回数・学習場所・学習時刻等)に関する情報を収集することができた。 3. さらに海外のThe 39th Asia Pacific Dental Congress (APDC)にて、成果報告を行ったことにより、他国の現状についての情報も得ることができた。
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今後の研究の推進方策 |
【新規教材の開発】訪問歯科診療における口腔管理方法を学べる新規教材を開発する。開発した教材の活用範囲を拡大し、さらに多くの学習履歴や教材評価等のデータを収集する。 【eラーニング教材の学習効果の判定】eラーニング教材として学習した効果について、臨地・臨床実習前後の確認テストや実技試験の結果と、eラーニング教材の学習履歴とを比較し、学習効果を分析する。臨地・臨床実習後に学生による教材の評価を行い、臨地・臨床実習指導者側からは、実習に関する評価を得て、過去の学生への評価との比較を行い、教育効果について分析する。分析の結果より、多職種向け口腔管理学習教材としての活用方法も検討する。 【歯科衛生士の卒後教育・復職支援学習システムの構築】上記により開発した教材を、学内外から実施できるようにし、学習効果測定テスト、教材実施歴管理を組み込んだ、歯科衛生士の卒後教育・復職支援のためのオンラインの教育システムを構築する。
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次年度使用額が生じた理由 |
理由:研究分担者の予算残額が少額となり、年度内に無理に少額物品を購入するよりも、翌年度分と合わせて必要な物品を購入した方が、研究目的の達成に資するため。
使用計画:平成30年度分予算と合わせて、研究に必要な物品を購入する。
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