| 研究課題/領域番号 |
16K01100
|
|---|
| 研究機関 | 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基 |
|---|
研究代表者 |
和田 浩一 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基, 能力開発院, 教授 (00648983)
|
|---|
| 研究分担者 |
橋本 幸博 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基, 能力開発院, 教授 (20648901)
藤野 栄一 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基, 能力開発院, 准教授 (80648915)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| キーワード | 住宅設計 / 建築設計教育 / 意匠設計 / 建築法規 / 構造設計 / 教育実験 / 空間想像 / 教材開発 |
|---|
| 研究実績の概要 |
住宅設計は、与条件を満たすだけでなく、魅力的で豊かな空間を発想し、具体化することが求められる。実務の設計では、雰囲気や生活動線などの意匠だけではなく、構造、環境・設備など、 様々な要素の判断が必要となる。しかし、これらの設計技術を一つのモデル住宅をとおして総合的に学べる教材が整備されていないため、初学者にとっては、各分野のつながりが分かり難い現状がある。本研究では、学生への設計教育実験を試行し効果を検証ながら、実践かつ総合的に住宅設計技術・技能を習得するための教材開発を行った。
教材開発については、①研究者全員で議論を重ね、 意匠・構造・環境・設備分野の設計要素を包含したモデル住宅（以下、モデル住宅）を設計し、教材構成・表記方法を検討した。その後、②和田が住宅の意匠設計を中心とした教科書の原稿を作成した（第０章：設計の進め方（４ページ）、第１章：設計準備(28ページ)、第２章：設計初期の全体計画(28ページ)、第３章：意匠設計(36ページ)）。また、③ 和田がモデル住宅を例に、基礎的な法規の教材作成を行った（建築面積、延べ床面積、建蔽率、容積率、各種斜線、地盤面の算定など）。さらに、④ 藤野がモデル住宅を基に、地震力・風圧力に対する壁量計算の方法について原稿の下案を作成した。
作成した教材の効果を確認するために ⑤作成した教材の一部である空間想像チェックシートを利用して学生へ設計教育実験を行い、分析・考察を行った。その結果を第23回職業能力開発研究発表講演会（2016年11月）において１件の発表を行った。また、日本建築学会学術講演会(2017年8月)において２件の発表を行う予定になっている。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
初年度（平成28年度）の教材開発については、次の内容を実施した。①意匠・構造・環境・設備分野の設計要素を包含したモデル住宅の設計を行い、教材構成・表記方法を検討した。②住宅の意匠設計を中心としたテキストの原稿を作成した（96ページ）。③モデル住宅を例に、基礎的な法規の教材作成を行った。④モデル住宅を例に、地震力・風圧力に対する壁量計算の方法について原稿の下案を作成した。
予定では、意匠・構造のテキスト作成を行い、平成28年度中に一次テキストとして製本する予定であったが、5月段階でテキストのDTPを行っており、印刷が6月の予定である。そのため、一次テキストの製本が2か月遅れている。
作成した教材の一部である空間想像チェックシートを学生へ教育実験を行い、分析・考察を行った。その結果を第23回職業能力開発研究発表講演会（住宅設計教育のための教材開発 -ゾーニング段階における空間創造プロセス教育-,平成28年11月）において１件の発表を行い、日本建築学会学術講演会(エスキスにおける建築設計教育実験の試み －その６ 空間を想像するためのチェックシートの開発ー,平成29年8月、エスキスにおける建築設計教育実験の試み －その７ 空間想像シートを用いた設計の評価方法ー,平成29年8月)において２件の発表を行う予定になっている。
設計教育実験による教材の検証については、概ね計画通り進んでいる。
|
| 今後の研究の推進方策 |
２年目は、減になった分担者の研究領域を補填するために１名の分担者を追加し、予定どおり次の内容を実施する。
① 環境・設備分野の教材作成： 住宅におけるエネルギーと温熱環境、空気環境・空調設備に 関する教材を作成する。②学生を被験者とした設計教育実験： 意匠、構造、環境・設備設計の各分野で作成した教材に対して学生を被験者とした教育実験を行い、ヒアリング・アンケート調査を実施する。③指導員への研修： 上記②と同様に指導員4名をを対象として平成29年6月に研修を行い、ヒアリング・アンケート調査・分析を実施する。④研修を受けた指導員と能力開発施設の受講者への調査： 研修を受けた指導員を訪問し、その施設の受講者に対し、ヒアリング・アンケート調査を実施する。訪問ができない施設の場合は、郵送によりアンケート調査を行う。 ⑤教材の修正： 随時分担者とミーティングを行い、分析結果に基づき、教材の修正を行う。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
教材として作成する一次テキストの印刷が平成29年3月末までに実行できなかったため、237,218円の残が生じた。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
一次テキストは、平成29年6月に印刷を予定している。そのため、職業能力開発施設におけるヒアリング・アンケート調査、及び教材開発のための謝金等に使用する予定の平成29年度使用額900,000円と平成28年度の一次テキスト印刷費用237,218円を合わせて、平成29年度は1,137,218円を使用する計画である。
|
