研究課題/領域番号 |
16K01100
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研究機関 | 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター) |
研究代表者 |
和田 浩一 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター), 能力開発院, 教授 (00648983)
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研究分担者 |
橋本 幸博 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター), 能力開発院, 教授 (20648901)
藤野 栄一 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター), 能力開発院, 准教授 (80648915)
畠山 雄豪 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター), 能力開発院, 助教 (90613852)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 住宅設計 / 建築設計教育 / 教材開発 / 意匠設計 / 建築法規 / 構造 / 環境・設備 / 空間想像 |
研究実績の概要 |
実務の木造住宅設計では、建物の形や生活動線などの意匠だけではなく、構造、環境・設備など、 様々な要素を判断して設計を進めている。本研究では、これらの木造設計技術・技能を一つのモデル住宅をとおして総合的に習得するためのテキスト教材を開発することを目的としている。その際、職業能力開発施設で学ぶ学生や受講者へ設計教育を試行して効果を検証ながら、テキスト教材の開発を行っている。 2年目は、1年目に和田が作成した木造住宅設計テキスト(第0章:設計の進め方(4ページ)、第1章:設計準備(28ページ)、第2章:設計初期の全体計画(28ページ)、第3章:意匠設計(36ページ))を使い、予定どおり職業訓練指導員への研修(3日間コースと2日間コース、1カ所)と大学1年生への設計演習(1カ所)、離転職者を対象とした職業能力開発施設(6か月訓練、2か所)において設計教育実験を試行した。その際、課題とヒアリング・アンケート調査を実施した。その結果を基に、0章から3章までの内容を修正し、さらに第4章:壁量計算に基づく構造安全性の検討設計初期の全体計画(10ページ)、第5章:環境・設備設計(30ページ)を追加し、約200ページの2次テキスト教材を作成した。 設計教育の試行で得られたデータを基に空間のつくり方に関する分析・考察を行った。その結果を日本建築学会学術講演会(2017年8月)において2件、実践教育訓練研究発表会(2017年8月)において1件、職業能力開発研究発表講演会(2017年10月)において1件の発表を行った。概ね計画どおり進めた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
1次テキスト使い、設計教育を職業能力開発施設で試行し、課題とヒアリング・アンケート調査を実施した。その結果を基に分析・考察を行い、その研究内容を国内の研究発表講演会において4件の発表ができた。一方、2年目に追加するテキストの内容は予定どおりにでき上ったが、テキストが200ページになったためDTPが間に合わず、2017年度内に印刷ができなかった。2か月遅れで印刷する予定である。
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今後の研究の推進方策 |
3年目は、予定どおり次の内容を実施する。 ①職業訓練指導員への研修: 意匠、構造、環境・設備設計の各分野で作成した教材を使い、職業訓練指導員を対象に2018年6月に住宅設計技術に関する研修を実施する。その際、課題とヒアリング・アンケート調査を実施する。②研修を受けた指導員と職業能力開発施設の受講者への調査: 研修を受けた指導員を訪問し、その施設の受講者へ教材を試行する。その際、課題の試行とヒアリング・アンケート調査を実施する。③上記の課題とヒアリング・アンケート調査を分析・考察する。④分析・考察した結果に基づき、これまでに作成した教材の見直しを行いテキスト教材の修正を行う。 前述したテキスト教材の試行・修正をしている間に、2年目に行った課題の試行とヒアリング・アンケート調査の分析・考察結果を基に、国際会議(DAKAM,クロアチア)(2017年4月)において1件、日本建築学会学術講演会(2018年9月)において2件、実践教育訓練研究発表会において(2018年8月)1件、職業能力開発研究発表講演会(2018年10月)において2件の講演発表する予定である。さらにDAKAMジャーナルにも論文を投稿する。 最後に、開発したテキスト教材を技術内容ごとに分け(ユニット訓練を行っているため)、職業大内にある基盤整備センターと職業能力開発施設において建築設計技術者教育に役立てる予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
テキストの頁数が多いことから、DTPに多くの時間を要したため2017年度内に2次テキストの印刷が間に合わなかったことと職業能力開発施設における構造と環境・設備分野の設計教育の試行1回分が間に合わなかったことから、338,916円が繰り越しとなった。 次年度は、この繰り越した2次テキスト印刷を6月に行う。また、最終年度となるために、テキスト作成が遅延とならないように、助成金をDTPのための人件費にあてる予定である。
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