| 研究課題/領域番号 |
16K01102
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| 研究機関 | 秋田大学 |
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研究代表者 |
細川 和仁 秋田大学, 教育文化学部, 准教授 (30335335)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 授業認知 / 教育実習 / 時間感覚 / 授業参観 |
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| 研究実績の概要 |
今年度は主に実践研究に取り組んだ。教育実習の実施期間に，教育実習生とその指導教員を対象とした実践研究を行った。その内容は，教育実習生と指導教員が相互に授業を参観するとともに，その上で，本研究のテーマとなっている教師の待機行動や授業中の時間感覚などについて，インタビューを行った。授業参観時には「主観カメラ」の着用をお願いし，その収録映像をインタビューを行う際の刺激として視聴しながら，インタビューを実施した。その映像を刺激として用いることについて，授業参観時に授業のどこを見ていたか，あるいは見ていなかったか，また見ながら聞いていたことや考えていたことについても想起してもらった。
研究の成果として，日本教育方法学会，日本教師学学会の各年次大会において口頭発表を行い，また2018年度の日本教育心理学会の年次大会におけるポスター発表を申請している。これまでの口頭発表を通じて，教育実習生と指導教員が同一の授業に対して認識している時間感覚は相当に異なるものであることが明らかになった。しかも，その認識の違いは，多くの場合共有されないままになっていることも明らかになった。このことは，教育実習という場において，本テーマが取り上げている授業に対する認知が，それほど重要な位置を占めていないともいえるし，あるいはそのような学びの場が確保されていないとみることもできる。
これらの実践研究及び発表を通じて，今後の研究課題が新たに立ち上がってきた。それは，授業者が授業中の待機行動や沈黙の状態がどの程度生じたかについて，授業後に簡便に確認できるようなしくみの必要性である。つまり，待機や時間などについて，授業者が自らの行為を可視化できるシステム，しかもそれはできるだけ簡便で，かつ速やかにフィードバック可能なものであることが求められる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究が対象として，教師あるいは教育実習生の授業認知は，実際の教育現場における実践のデータ収集が必要であることと，また授業認知に関しては，一定の時間を確保した上での聞き取り調査が中心となっている。このような実践的なデータの収集は，想定していたよりも時間を要しており，学校現場への負担をかけない形で実施することを優先し，性急なデータ収集を控えることにより，当初計画よりは進捗状況がやや遅れている。
またそのことと連動して，研究成果の発信についても当初計画よりやや遅れており，そのことが，学会等における研究成果の発表の機会の現象につながっており，使用する旅費等の額に反映されている部分もある。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究推進の方策としては，これまで以上に学校現場に出向いてのデータ収集を可能な範囲で増やす。特に，教育実習や校内研修の場が，本研究のデータ収集のねらいに合致する場であるため，そのような機会をとらえて，また学校現場への負担が過度にならないことを前提としながら，データ収集を行って参りたい。
研究成果の発信としては，日本教育心理学会，日本教育工学会，日本教師学学会の年次大会の場が想定される。これらの学会における発信に向けた準備を進めていく。それとともに，データ分析の内容が教育実習や校内研修の場においてどのような意味を持ちうるのか，教師の専門的な成長という点からの評価を得る機会も持つべきである。
また前述の通り，これまでの2年間の研究を通じて，新たな研究課題が立ち上がってきた部分もある。それは，授業者が授業中の教授行動を簡便に確認できるようなシステムの必要性である。これまでの先行研究を整理しつつ，現状においてなるべく簡便に活用可能な体制について研究を行い，実際のデータ収集の場において活用することを考えていきたい。
なお，これまでの補助金額の繰り越し分を平成30年度中に全額執行することより，当初の研究計画を着実に遂行する観点から，場合によっては補助事業期間の1年延長も視野に入れながら，研究を実施していく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
学校現場におけるデータ収集の遅れと，それに伴う研究成果の発信の遅れにより，当初計画した通りの研究費の執行ができていない。平成30年度は，より多くの機会を捉えてデータ収集が進められるよう努める。研究代表者が所属する大学・学部の附属学校において，平成30年度は年間を通した研究協力体制を維持することが確認されており，その中で，研究遂行を行って参りたい。
なお，本年度中に研究費の全額を無理に執行することは現実的ではないと判断すれば，補助事業期間の1年延長も視野に入れる。その理由の一つは，成果の発信を検討している海外の学会（アメリカ教育学会）が，年度をこえて平成31年4月に実施されることも挙げられる。
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