研究課題/領域番号 |
16K01103
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研究機関 | 東京学芸大学 |
研究代表者 |
和田 正人 東京学芸大学, 教育実践研究支援センター, 教授 (40302905)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | ICT活用指導力 / メディア情報リテラシー / デジタルストーリーテリング |
研究実績の概要 |
文部科学省が公表した「教員のICT活用指導力」の18項目はそのまま利用したが、尺度として4点尺度に、「5.かなりできる」、「6.仲間に教えられる」の2点尺度を加えて、計6点尺度として測定することとした。この尺度を用いて、教員養成大学生の2年生25名の学習による指導力の変化を調べた。学生は、情報教育専攻及び技術教育専攻の学生であり、大学内で最もICT教育を学習していると思われる学生である。 授業内での学習では、1.映画やドラマの日本及び海外のリメイク版のレプレゼンテーションの比較、2.自分のメディア接触についての1分間のデジタルストーリーテリング作成を行った。 1.映画やドラマの日本及び海外のリメイク版のレプレゼンテーションの比較では、日本と米国の比較が多く、次いで日本と韓国の比較が多かった。 2.自分のメディア接触についての1分間のデジタルストーリーテリング作成では、集団と個人で作成を行った。集団ではドラマや映画についての作成が多く、個人ではアニメやゲームでの作成が多かった。 これらの2課題の学習前後の指導力の変化を測定したところ、わずかな変化しか得られなかった。それは、学習前に項目で得点が高く、天井効果が生じていたいためと考えられる。 したがって、今後の縦断的研究を行って、教育歴により活用指導力の変化が測定できる可能性は多くない。そのために、これらの学習者に対して、教育実習前に文科省が作成している「教員のICT活用指導力」の改訂版で測定する必要があることが明らかになった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
初年次の研究としては、学習前後の活用指導力の測定を行ったので基礎的な資料を得られた。
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今後の研究の推進方策 |
本年度で基礎的調査のデータを提供したこの学習者が2年後3年後4年後5年後にどのように変化するかを継続的に研究を行う。その調査時期は、教育に関する事象の変化、たとえば教育実習の経験などの後として行い、さらに量的調査だけでなく、質的研究も行う必要がある。
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次年度使用額が生じた理由 |
物品費の書籍購入に差額が生じたため、次年度使用額が生じた。
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次年度使用額の使用計画 |
物品費の書籍購入に充当する計画である。
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