| 研究課題/領域番号 |
16K01103
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
和田 正人 東京学芸大学, 教育実践研究支援センター, 教授 (40302905)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | メディア情報リテラシー / 教師のICT活用指導力 |
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| 研究実績の概要 |
2016年度にメディア情報リテラシーを学習した学習者は、2017年9月ないし10月に3週間大学附属の小学校及び中学及び高等学校で教育実習を行った。そこで、本年度は、この附属学校で教育実習を行った学生に対して、同じ教師のICT活用指導力のチェックリストをWebClassを利用して行い、その結果を得た。ただし、この調査で用いた教師のICT活用指導力のチェックリストは、文部科学省のチェックリストの尺度の最高値が「4.わりにできる」としていたものを、教員養成大学の学生は、教師になればICT活用指導力のリーダーシップ的存在になることを考慮し、「5. かなりできる」「6. 仲間に教えられる」と尺度を2段階増加したものである。
2016年度の最後の調査は2月であり、今回の調査も1年後の2月とした。2016年度の調査の回答者は21名であり、今回の回答者は5名であった。これは2016年度の調査は紙とペンでの回答で授業中であったのに対して、2017年度の調査は1年前のWebClassに掲載されたWeb上の調査であったために、回答者が少なくなったと考えられる。さらに、2016年度と2017年度の両方に回答した学習者は2名であった。1名はA（教材研究にICT活用）とB（授業中にICT活用）の項目が減少していたが、もう1名はABとC（生徒のICT指導）とE（校務にICT活用）が増加していた。
わずか２名の変化では教育実習におけるICT活用指導力の影響が明らかにならなかった。そこで今後は、Webを利用しての調査の継続から、紙ベースでの調査の継続を試みることになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
学習者の回答者が少なかったので、紙ベースでの回答を求めるように、学習者に個人的ないし研究者の同僚に依頼しているので今後回答者は増加して、教育実習による効果について統計的処理ができるほどの回答者からのデータが見込める。
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| 今後の研究の推進方策 |
2016年度に学習してデータを収集した学生が最高学年になる。そこで、副種免許を取得する学生は再度教育実習を行う。また、出身地で採用試験を受験する学生は、出身地で教育実習を行なう。また教育実習を行わない学生もいる。したがって、異なった校種で教育実習を行った学生、地元で教育実習を行なった学生、教育実習を行わなかった学生の３つのグループで、教師のICT活用指導力の変化を検証する。
研究を遂行する上での課題としては、文部科学省が新しいICT活用指導力のチェックリストを作成する可能性がある。そのときは、旧のチェックリストと新のチェックリストを併用して研究することになる。
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