| 研究課題/領域番号 |
16K01108
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| 研究機関 | 岐阜大学 |
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研究代表者 |
興戸 律子 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 助教 (00362179)
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| 研究分担者 |
加藤 直樹 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 教授 (30252117)
松原 正也 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 教授 (80281046)
伊藤 宗親 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 教授 (10282310)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 教育工学 / ICT活用調査 / タブレット型端末 / 教育環境 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，タブレットPC を導入している学校，教育委員会等の研究協力者に調査等を行い，導入の経緯，教員・学校長の意識，学校のICT 環境，タブレットの種類，活用状況，個人情報保護・セキュリティの対応，問題点等を調査し，状況に応じた活用方法を提案するものである。
平成28年度は，すでにタブレットが導入されている小・中学校の現状を教員の意識調査，ICT 環境の調査から明らかにする。その上で各学校の状況に応じて利用している場面，アプリを調査し，導入段階ごとの利用状況を明らかにする。そのために，教員・学校長の意識調査を行った結果，タブレットPCに対するイメージは，使っていない教員にとっては難しい，準備が大変等否定的な意見もあるが，子どもの理解を深めるために，また子供の能動的な活動を補助するために使うのであれば積極的に使いたいと考えている教員が多くいることが分かった。しかし，使い方が分からない教員にとっては敢えて使う必要はないと考え，活用が進まないことが危惧されるため，活用事例の紹介や設定方法の研修，ＩＣＴ支援員の配置，破損に対する対応等が同時に必要であることが明らかになった。
また，各学校のタブレットPC の台数，無線LAN 環境，電子黒板の有無等の観点でICT 環境の調査を行った。その結果，学校数の少ない教育委員会では無線LANの整備され，タブレットPCの台数も一人1台が整備されている学校もある。しかし，ほとんどの学校が有線LANは整備されているが，無線LANの設置については予定がない学校がほとんどであった。ただ，無線LANの親機を各教室に移動させ，当該教室で有線LANに接続し，教室内での利用は可能になっているが、普段から使うという環境には程遠い状況であることが分かった。
タブレットPC 活用状況については，実績を収集中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
タブレットPC教育利用研究会に参加している学校(研究協力校）の実情に合わせて、タブレットPCを貸与し、実践を依頼している。平成28年度は、導入当初の教員の意識調査を行い、その分析を行った。また、タブレットPCを利用した実践については、研究協力者より実績を収集している。各学校のタブレットPC の台数，無線LAN 環境，電子黒板の有無等の観点でICT 環境の調査を年度末に行ったため、まだ整理がついていないため、平成29年に各学校の状況をまとめる予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成29 年度は，前年度の調査結果からよりよい活用過程の仮説を立て，その実証のために新たな学校やすでに導入されている学校の利用範囲を広げ，その調査を行う。また，導入した学校が個人情報の漏えい等の課題に対応するために教育委員会等の担当者と協議し，学校のやるべき事項を考え，タブレットPC を導入する場合のルールを示す。そのために，タブレットを利用した実践を継続的に行うために，前年度に引き続き，各学校の状況に応じて，利用している場面，アプリを調査し，導入段階ごとの利用状況を明らかにする。さらに新しく導入する学校がある場合も同様である。
また，導入した学校が個人情報の漏えい等の課題に対応するための方策を検討するため，個人情報保護及びセキュリティの課題の検討を行い、学校における個人情報保護の必要性と，個人情報保護について必要な対策を教育委員会等の担当者と協議し，生徒・保護者の視点から，学校の留意すべき事項を考え，タブレットPC を導入する場合のルール案を示す。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
タブレットPCの導入時期を年度の早い時期として実践を依頼していたため、新しく導入する学校については、次年度とすることにしたため、その予算を繰り越すことにした。また、新しい機種は、容量が大きい上、価格も安くなるため購入時期を遅らせることにより、多くの台数を購入できることになった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成28年度は、16GBのタブレットPCを購入したが、新機種により、32GBのものを購入する予定である。繰り越し分は、平成29年度導入計画がある中学校2校に実践を依頼するために使用する予定である。
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