| 研究課題/領域番号 |
16K01115
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| 研究機関 | 徳島大学 |
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研究代表者 |
金西 計英 徳島大学, 大学院総合科学研究部(総合教育), 教授 (80204577)
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| 研究分担者 |
戸川 聡 四国大学, 情報処理教育センター, 准教授 (20399166)
高橋 暁子 徳島大学, 大学院総合科学研究部(総合教育), 特任准教授 (20648969)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 反転授業 / ブレンド型授業 / ｅーラーニング / 深い学習 / 21世紀型スキル / アクティブラーニング |
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| 研究実績の概要 |
2010年以降、北米から始まった反転授業に注目が集まっている。反転授業は、ブレンド型と呼ばれる対面授業とオンライン型のe-ラーニングを組み合わせた学習形態である。国内の大学においても急速に、反転授業の実践が広がっている。反転授業が、学習において一定の効果があることは明らかになってきたが、詳細は明らかになっていない。反転授業が広がるのと時を同じくして、学習に対する理解が進み、学習を、浅い学習と深い学習に分けて考えるようになった。反転授業の研究においても、浅い学習と深い学習に対し、学習効果の検証をを模索することが顕著になっている。一方、反転授業は、ブレンド型の授業であるにも関わらず、教育システムからの研究は進んでいない。e-ラーニングのデザインが学習へどのように影響を与えているのかを明らかにすることは、今後の授業設計にとって重要である。
本研究では、高等教育等の現場へ還元を目指し、反転授業の学習効果の検証や分析をおこない、汎用的な反転授業のデザインを構築することを目指している。
研究の初年次である平成28年度では、反転授業の調査から始めた。反転授業の実践事例を収集し、分析をおこなった。協力者を募り、複数の事例を収集することが出来た。複数の授業から、アンケートを中心にデータを収集した。学習効果の検証に関しては、基本的な結果を得ることができた。つまり、浅い学習と呼ばれる、知識の伝達に関し、反転授業は効果が得られることが分かった。反転授業の授業形態は、オンライン学習の予習を必須とすることから、従来の対面式授業と比べ、学習時間が延びることが分かった。学習効果に対し、学習時間の延長の寄与が大きいと推測されるが、このことを、今後の反転授業のデザインに適切に組み入れることが重要であることが明らかになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は、e-ラーニングの研究という観点と、高等教育の実践研究の観点から、斑点授業の高度化を目指すものである。具体的には、反転授業の学習効果の検証と、反転授業のデザイン方法を明らかにすることを目指す。
研究の初年次である平成28年度では、研究協力者を募り、反転授業の実践事例を集めた。斑点授業の調査をおこなった。平成28年度、複数の事例を収集することが出来た。複数の授業において、アンケートを中心にデータを収集することが出来た。学習効果の検証に関し、基本的な分析をおこなった。また、コンテンツ作成に関し、コンテンツ作成方法についての検討をおこなった。
まず、学習効果の検証に関しては、基本的な結果を得ることができた。つまり、浅い学習と呼ばれる、知識の伝達に関し、反転授業は効果が得られることが分かった。反転授業の授業形態は、オンライン学習の予習を必須とすることから、従来の対面式授業と比べ、学習時間が延びることが分かった。学習時間が延びることは、浅い学習に対して、大きな影響を与える。
次に、コンテンツの作成に関し、実際の授業に用いるコンテンツの作成をおこなった。スタジオを用いたコンテンツ作成、簡易なコンテンツ作成をおこなった。また、作成したコンテンツを用いて、実際の授業をおこなった。コンテンツの作成方法の検討をおこなった。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成29 年度は，一年目の研究を引き継ぎ，①コンテンツ開発環境の研究，②コンテンツ構成の研究を進める．前年度のデータの整理，分析をおこない，コンテンツ作成モデルを修正する．その上で，反転授業実施の準備をおこない，前年度に続き授業を実施する．授業の実践を通し各種データを収集し，試作したLA に基づく教育効果の検証をおこない，実践からフィードバックを得る．また，平成29 年度は，③コンテンツ共有の研究の準備に取りかかる．反転受業の普及を目指す場合，教員にとって実践の経験を共有する場の形成が必要と考える．例えば，コンテンツを何らかの形で，教員間で共用することができれば，コンテンツ作成のコストは軽減される．共有のためにコンテンツを登録，公開するようなサイトは整備されていない．どのようにすれば共有が促進されるかの検討は大切であり，共有の方法を模索する．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
3月下旬の京都大学への出張分について、年度内に精算手続きをおこなっているが、支払いは完了していないため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
４月に支払いが完了する予定である。
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