| 研究課題/領域番号 |
16K01123
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| 研究機関 | 東北学院大学 |
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研究代表者 |
稲垣 忠 東北学院大学, 教養学部, 教授 (70364396)
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| 研究分担者 |
後藤 康志 新潟大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (40410261)
松本 章代 東北学院大学, 教養学部, 准教授 (40413752)
豊田 充崇 和歌山大学, 教育学部, 教授 (60346327)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 情報教育 / 情報活用能力 / ルーブリック / 学習評価 / 授業設計 / プロジェクト学習 / カリキュラム / 教員研修 |
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| 研究実績の概要 |
児童生徒が情報を収集、編集、発信する探究的な学びを遂行する際のルーブリック(評価基準)を体系的に開発し、教師と児童生徒が任意の観点、基準でルーブリックを利用できるデータベース(ルーブリックバンク)として公開することが本研究の目的である。具体的には次のA)~C)の3点に取り組んでいる。
A) 児童生徒の探究活動における情報教育の観点からの体系的な「学びの質」ルーブリックの構築:前年度に開発した「学びの質」ルーブリックをもとに単元を開発する教員研修、児童生徒の成果物を学びの質ルーブリックを用いて再評価する手法を開発した。なお、当初は義務教育段階を想定していたが、高等学校からの使用希望が多かったため、高等学校まで対応できるようにした。
B)ルーブリックを教師および児童生徒が設定・活用する際の授業設計・学習評価手法の明確化:探究的な学習プロセスでもある情報の収集、編集、発信の3場面に対して、昨年度開発した学習活動カードを用いた単元開発プロセスを構築した。また、3場面に対して、主体的・対話的で深い学びの観点およびICT活用の観点から指導方略を整理し、単元開発プロセスに組み込むことができた。学習評価に関しては探究プロセスを児童がプランニングする能力に着目した評価手法を新たに開発した。
C) Web上でのルーブリックバンクの公開とそれを活用した授業設計・学習支援モデルの開発:ルーブリックバンクの運用実験を行い、500件以上のルーブリックを収集・共有した。機能面では画面レイアウトやユーザーインターフェースを全面的に見直した他、ルーブリック作成時の検索、入力支援機能を充実させることができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
平成29年度の目標は、1プロトタイプシステムを活用しながら、小学校・中学校教員との連携のもと、ルーブリックバンクを用いた授業開発を試みる。2ルーブリックを用いた情報活用型の探究学習に対する評価手法を明らかにするとともに、3プロトタイプへの評価をもとに本システムを開発する、の3点だった。
1については小中のみならず、高等学校も対象に加えた授業開発を行うことができた。また、その成果は放送教育・視聴覚教育全国大会の公開授業による実践、仙台市内小学校での自主公開校で報告されている。また、授業開発プロセスを研修プログラム化した成果は、独立行政法人教職員支援機構の「学校教育の情報化指導者養成研修」の他、千葉県、岡山県、鳥取県、石川県の教育センターで実施されるなど、本研究の成果を広く公開することができた。
2の評価方法では、昨年度開発した評価問題に加えて、探究プロセスのプランニングに関する評価手法を開発し、研究協力校において実施、検証することができた。また、児童生徒の学習成果物に対してルーブリックを参照しながら新たな評価枠組みを作り出す手法を開発し、実施することができた。
3の本システムとして、ユーザーインターフェースおよびルーブリックの検索、作成支援機能を実装したものへとアップデートした。同システムは既に実運用段階にあり、500以上のルーブリックを収集・共有している状況にある。
以上のことから、当初の計画以上に本研究は推移していると評価できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度である本年度は、次の3点について取り組むこととする。
1の授業開発に関しては、既に多くの学校および教育センター等で教員研修プログラムとして実施されている段階にある。そのため、本年度は研修の評価およびその結果、行われた実践に関する評価を試み、研究成果としてとりまとめる。その際、2で行ってきた評価手法を学校現場のニーズに合わせて実施する。
3のルーブリックバンクに関しては、学習活動カードを用いた研修プログラムとの連携をよりスムーズに行う手法を新たに開発、実装することで、研修成果の共有とより詳細な記述支援を行えるようにする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
購入予定としていたタブレット端末およびルーターの値段が当初予定よりも下がったため。また、調査旅費を予定していた地域への訪問が、予定地からの研修講師の派遣要請があり、旅費不要となったためである。
翌年度には機器の追加購入を行い、研究協力校での実証をより円滑に行うとともに、研究成果を公表する機会を増やすことで、本成果の普及に向けた取り組みを強化することに充てる。
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