| 研究課題/領域番号 |
16K01139
|
|---|
| 研究機関 | 関東学院大学 |
|---|
研究代表者 |
吉田 広毅 関東学院大学, 国際文化学部, 教授 (40350897)
|
|---|
| 研究分担者 |
中山 晃 愛媛大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (70364495)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| キーワード | 反転学習 / 自己効力感 / ブレンディッド・ラーニング / ファシリテーション |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、（1）高次能力学習型反転学習に対する自己効力感の分析と反転学習自己効力感尺度の作成、（2）学習者の反転学習に対する自己効力感を基にしたファシリテーション・マニュアルの作成、（3）自己効力感の相違に対応したブレンディッド・ファシリテーションによる反転学習の促進の3つの目的で実施されている。
研究第2年度の平成29年度は、当初の計画通り、研究目的（2）の「学習者の反転学習に対する自己効力感を基にしたファシリテーション・マニュアルの作成」を行った。具体的な工程としては、まず、平成28年度に制作した教材を活用した反転学習を試行した（4ヶ月、平成29年4月～7月）。具体的には、英語科教育法をテーマとして高次能力学習型反転学習教材を制作し、これを用いて「英語科教育法１」の授業において、反転による授業を行った。
試行実験では、学習者はまず、授業の事前に予習用講義ビデオ（反転学習教材）を視聴した。授業では、予習講義ビデオの内容に基づく小テストを受け、15分程度の簡便かつ補足的な講義と課題についての説明・指示を受けた後、授業やタスクの設計などの知識共創型の課題に4名1グループで協働して取り組んだ。協働学習に際して、教員は学習プロセスを設計するとともに、必要に応じて場を触発したり調整したりするなど、ファシリテーションを行った。
試行実験の後の調査の結果、学習者が教員に対してどのような支援を求めているのかが示された。具体的には、①ICT機器の操作や教材へのアクセス方法などに対する自己効力感が低く、教員のテクニカルサポートを必要としている学習者、②予習ビデオのポイントが把握できず、学習支援を必要としている学習者、③学習がうまく進行せず、学習マネジメントを必要としている学習者がいることが明らかになり、それを基にファシリテーション・マニュアルを作成した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の研究実施計画通り、（1）前年度に作成した「高次能力学習型反転学習自己効力感仮尺度」に基づく反転学習ファシリテーション・マニュアルの作成、（2）前年度に制作した反転学習教材を用いた反転学習の試行を遂行することができた。よって、平成30年度には、当初の研究実施計画に沿って研究を進めることが可能と考えられる。本年度の研究成果は、平成30年度中に学会誌または学会大会にて発表する予定である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
研究最終年度の平成30年度は、当初の計画通り、反転による授業を実施した上で、自己効力感の相違に対応したブレンディッド・ファシリテーションによる反転学習の促進を試みる。まず、本年度作成したファシリテーション・マニュアルを使ってファシリテーター研修を実施する。ついで、反転学習を一学期間にわたって実施する。最後に、反転学習の成果を検証することで、ファシリテーションの効果を明らかにする。
具体的には、どのようなファシリテーションが、どの種の自己効力感の低い学習者を援助し、個人学習と協働的学習から成る高次能力学習型反転学習を促進し得るかという問題を扱う。すなわち、学習場面と自己効力感の相違に対応した、特定化されたファシリテーションが効果的に働くことを実証実験によって検証する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）当初の計画では、国際会議に2名で参加することを予定していたが、連携協力者との日程調整がうまくいかず、実際には1名で出張を行った。そのため、旅費関連の支出が当初予定より減少したことで次年度使用額が生じた。また、当該の出張及び研究遂行に必要な機器の購入を年度末に近い時期に行ったことから、実際には出張のための経費が既に使用されていたり、機器購入の支出が予定されているものの、基金からはまだ減じられていない。研究計画自体は、当初の計画通り遂行されているため、次年度の研究を予定通り遂行することが可能である。
（使用計画）平成30年度には、予定している実証実験を計画通りに実施するとともに、前年度の研究成果を発表するため、国内外の学会や会議の場に出かけることで、予算を有効活用したい。また、来年度は実証実験を実施し、そこで必要なファシリテーションを行うので、分担研究者、連携協力者との連携をこれまで以上に密に取りながら研究を進める。
|
