| 研究課題/領域番号 |
16K01170
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
科学社会学・科学技術史
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
山崎 文徳 立命館大学, 経営学部, 教授 (70411204)
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| 研究分担者 |
中村 真悟 立命館大学, 経営学部, 准教授 (10623358)
永島 昂 立命館大学, 産業社会学部, 准教授 (10733321)
杉本 通百則 立命館大学, 産業社会学部, 教授 (40454508)
田口 直樹 大阪市立大学, 大学院経営学研究科, 教授 (60303252)
兵藤 友博 立命館大学, 経営学部, 授業担当講師 (20278477)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 産業技術基盤 / 情報通信技術 / 電子化 / インダストリー4.0 / ビッグデータ / FA / PA |
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| 研究成果の概要 |
本研究では以下のことを明らかにした。日本の機械工業では、設計・開発の段階だけでなく、生産や保全の段階でもコストや品質に関わる製品のつくり込みがなされ、それに対応して制御機器が普及した。設計技術者だけでなく現場の技術者やオペレーター、ワーカーの提案も製品設計に取り入れられ、国際競争力が形成されてきた。装置工業では、24時間操業する石油化学プラントなどの特性から、制御システムには安定性が求められた。
日本の産業IoTは、企業や工場の特殊的な状況にあわせて生産性を高める1970年代末からの自動化の延長にあり、顧客の特殊的なニーズに応える課題解決型のソリューションサービスとして展開されている。
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| 自由記述の分野 |
技術史・技術論
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学術的には、情報通信技術そのものの研究が深まる一方で、個別産業における産業利用、つまり自動化・電子化については具体的・体系的に明らかにされてこなかった。しかし、そうした認識なしには、20世紀後半に効率的な多品種変量生産を実現した日本製造業の国際競争力の根拠を明らかにし、21世紀を迎えた日本製造業のモノづくりを展望することはできない。したがって、自動車や家電産業といった最終製品のレベルでの国際競争力を論じるためにも、生産工程の川上に位置する産業技術基盤（素材、機械加工、資本財）の形成と情報通信技術の産業利用による進化を分析することが、本研究の特色であり、学術的・社会的意義が認められる点である。
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