| 研究課題/領域番号 |
16K01237
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
森本 千佳子 東京工業大学, 情報理工学院, 特任准教授 (00749335)
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| 研究分担者 |
津田 和彦 筑波大学, ビジネスサイエンス系, 教授 (50302378)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | チームビルディング / ソフトウエア開発プロセス / プロジェクトマネジメント / 複線経路・等至性モデル / レゴ・シリアスプレイ |
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| 研究実績の概要 |
●研究成果の内容
当研究の目的は情報通信（ICT）業界における、開発プロジェクトとチームビルディングに関するプロジェクトマネジメント研究である。29年度は、28年度の基礎調査の結果をうけ、主に実業務におけるプロジェクトマネジメントについて、上司／部下の関係性からヒアリング調査を行った。28年度の成果として、アジャイル型のプロジェクトにおいてチーム状態が「実行期」から「規範期」に戻る知見が得られたが、29年度の調査では、さらに「規範期」から「騒乱期」に戻ることが確認できた。また、チーム遷移はSOE(System of Engagement）系プロジェクトとSOR（System of Record）とでその遷移が異なり、SOEではTackmanモデルに添って遷移するが、SORではリニアに遷移するのではなく、5つのステージのうち「散会期」を覗いた4つのステージへの復数のパスがあることを確認できた。マネジメント手法の評価については、28年度に検証したLEGO(R) SERIOUS PLAY(R)メソッドを複線経路・等至性モデル分析に応用し、プロジェクトメンバーの上司観・組織観について仮モデル化することができた。
●成果の意義
・定量調査の結果を待たずに、定性調査で得たモデルを現場に還元するためのワークショップを開催した（大田区産業振興協会の協力）。
・ソフトウエア技術者協会（SEA）内に研究グループを立ち上げた。
上記において、プロジェクト型で仕事をする人のチーム形成について、チーム状態が様々なステージに遷移すること、また、その場合の上司としてのマネジメント姿勢についてまとめた。また、ソフトウエア技術者協会によるソフトウエアシンポジウム2017（2017年6月開催）において、ワーキンググループを主催し、研究成果を現場にフィードバックした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
●進捗状況
計画では平成29年度は、定量調査を中心に28年度に実施した定性分析結果を検証する予定であった。実績としては、企業プロジェクトの定性分析に予定よりも時間がかかり、定量調査に着手できなかった。しかし、プロジェクトのヒアリング結果にLEGO(R) SERIOUS PLAY(R)メソッドを応用し、企業での実プロジェクトでチーム状態が復数の経路を通ることが確認できた。
●遅延理由と対策
理由として、28年度にインタビュー調査依頼をした企業プロジェクトの継続調査がプロジェクトマネジメント上の重大課題によりインタビュー不可能になったことが挙げられる。チーム状態遷移のためには、継続的なヒアリングが重要であるが、リリースが平成30年度5月を予定しているため、それまでは対応不可の状況であり、現在、リリース後のインタビューについて調整している。この調整対応により定量調査項目設定に遅れがでている。また、LEGO(R) SERIOUS PLAY(R)メソッドの複線経路・等至性モデルへの適用が初めてのため、モデル作成に想定以上の時間がかかったことが挙げられる。30年度は、実プロジェクトへのインタビュー調査を行える見通しであり、また、チーム遷移モデルがLEGO(R) SERIOUS PLAY(R)メソッドにより可視化されたことで、高い精度の定性調査が出来る見通しである。
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| 今後の研究の推進方策 |
●30年度の推進方策
計画では「理論化と実務へのインプリケーション」を行うことしている。理論的整理に先立ち、実務へ還元できる部分から先行して現場還元を行っているが、30年度も引き続き現場還元を行う。具体的には、ソフトウエア技術者協会で立上げた研究グループを月次で開催し、意見交換および知見の現場還元を計画している。理論化については、プロジェクトインタビューを行い、28年度および29年度の仮説を検証していく。また、スケジュールが遅延いている定量調査については、特に、アジャイル型の開発プロジェクトを対象に実施する予定である。具体的には、4月から6月にアンケート調査実施、7月から9月に分析、10月から1月に理論的整理と論文のまとめを実施する。
●研究成果の還元
ソフトウエア技術者協会シンポジウムにて発表およびワークショップを実施する。また、経営情報学会およびProject Management Journalにて発表・投稿を行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
プロジェクトインタビューが実施できず、人件費・謝金の支払いおよびインタビューのための交通費が発生しなかったことによる。また、定量調査で使用するサーバの支払いが30年度になったため。
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