研究課題/領域番号 |
16K01277
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研究機関 | 関東学院大学 |
研究代表者 |
鳥澤 一晃 関東学院大学, 理工学部, 准教授 (80416734)
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研究分担者 |
矢代 晴実 防衛大学校(総合教育学群、人文社会科学群、応用科学群、電気情報学群及びシステム工学群), システム工学群, 教授 (90191105)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 自然災害 / 地理情報システム / リスク評価 / 交通インフラ / 物資輸送 / レジリエンス |
研究実績の概要 |
平成30年度は、平成29年度までに構築した大規模自然災害時の道路網機能支障による物資輸送支障リスク評価法に関して、道路・港湾・空港の輸送モード間連携を考慮したマルチモーダルによるネットワーク解析を組み込み、総合的な物流網の輸送支障リスク評価法へ進展させた。 まず、GISのネットワーク解析用に作成・市販されている全国デジタル道路地図データへ国土数値情報で公開されている港湾および空港のネットワークデータ(空港間流通量、港湾間流通量・海上経路、定期旅客航路)を接続し、全国規模で道路・航路・空路を組み合わせたマルチモーダルネットワークデータを構築した。国土数値情報の港湾・空港ネットワークデータはそれぞれ出発地・経由地・到着地のポイントと各地点を結ぶラインで構成され、地点間の輸送量・頻度を属性に持つGISデータであり、これらを道路ネットワークデータに接続することで、異なる輸送モード間のネットワーク解析が可能となった。 次に、当該マルチモーダルネットワークデータを用いて、南海トラフ地震による被災地域での物流網の輸送支障の影響度合いをGISで定量的かつ視覚的に評価した。道路・港湾・空港の機能支障・復旧予測モデルには平成29年度までに検証・再構築したものを用いた。災害時の各輸送モード間連携に関する考え方や解析上の設定については検討の余地が未だ残るが、本適用解析により、大規模自然災害に備えた合理的な物資供給戦略立案の支援も可能になると考えられ、今回の研究で構築した評価法の有効性が確認できた。 さらに上記に加えて、本手法が自然災害時の物資輸送のみならず人員派遣に対しても有用であることを検証するため、都心南部直下地震による被災地域を対象とした救助部隊派遣について、道路網機能支障を考慮したシミュレーションを実施し、その有効性を明らかにした。
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