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2018 年度 研究成果報告書

原子力緊急時において即時対応が可能な局所域詳細大気拡散予測手法の開発

研究課題

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研究課題/領域番号 16K01341
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 自然災害科学・防災学
研究機関国立研究開発法人日本原子力研究開発機構

研究代表者

中山 浩成  国立研究開発法人日本原子力研究開発機構, 原子力科学研究部門 原子力科学研究所 原子力基礎工学研究センター, 研究副主幹 (50535903)

研究協力者 竹見 哲也  
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワード大気拡散 / 大気乱流 / 原子力緊急時 / 数値シミュレーション / 局所域 / 重合法 / 即時評価
研究成果の概要

本研究では、計算流体力学モデルを用いることで、地形起伏・建築物などの影響を受ける複雑乱流場の中でも正確かつ迅速に大気拡散計算ができる原子力緊急時局所域大気拡散予測手法の開発を行った。まず、仮想気象条件下での大気拡散の事前計算を行って平均濃度分布を各平均風向でデータベース化した。平均風向が変化する気象状況下での大気拡散の計算も行い、平均風向の出現頻度に応じてデータベース化された濃度分布を重ね合わせて両者の濃度分布の対応性を調べた。その結果、平均風向間隔が10°以下であれば、濃度分布の重ね合わせにより良好に予測できることが示された。これにより、正確かつ迅速に拡散計算が行えることを示すことができた。

自由記述の分野

大気拡散

研究成果の学術的意義や社会的意義

大気拡散予測手法として、主に、正規分布型プルームモデルと計算流体力学モデルの2つの手法が挙げられる。前者は、簡易拡散方程式に基づく手法であるため、迅速かつ低コストで予測できるが、局所地形や建物の影響を厳密に考慮できないため、正確さに問題がある。一方、後者は地表面起伏や建物の影響を考慮して拡散予測を行えるが、計算負荷は高い。そのため、計算精度を追及すれば計算時間も増大するというトレードオフ問題が生じていた。本研究で開発した手法は、迅速かつ高い精度で拡散予測を行うことができ、従来のトレードオフ問題の概念を覆した画期的な緊急時対応が可能となる。

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公開日: 2020-03-30  

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