| 研究課題/領域番号 |
16K01453
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
三原 雅史 大阪大学, 国際医工情報センター, 寄附研究部門講師 (80513150)
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| 研究分担者 |
橋田 剛一 大阪大学, 医学部附属病院, 理学療法士 (40647997)
小仲 邦 大阪大学, 医学系研究科, 特任助教(常勤) (20393225)
馬場 孝輔 大阪大学, 医学系研究科, 特任研究員 (90750159)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | パーキンソン病 / リハビリテーション / 日常生活活動 |
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| 研究実績の概要 |
パーキンソン病（PD）は黒質緻密部のドーパミンニューロンの変性を中心とする進行性の神経変性疾患で、高齢化社会の進行に伴い、本邦でもその有病率が増加している。特に近年、積極的な運動介入が、心肺機能やフィットネスに対する有効性のほか、神経保護や神経再生促進効果をもたらす可能性が示唆されており、実際にPD 患者少数例を対象とした検討での有効性も報告されている。運動介入は、抗炎症サイトカインや、各種神経栄養因子の分泌亢進などを通じて脳保護効果をもたらしている可能性が示唆されており、特に中核症状である無動と姿勢反射障害によって日常生活での活動量が低下しやすいPD では、活動量の低下が二次的に脳内の神経ネットワークの機能低下や神経変性の進行をもたらしている可能性も考えられる。これらの知見から、PD 患者の自発的活動を増加させるような介入は、機能改善及び病状の進行抑制効果がもたらす安全安価で画期的な治療介入となりうると考えられる。
本研究では、運動介入による日常生活活動量の増加が、中枢神経系の可塑的変化を誘導する可能性があるとの仮説を検証する目的で、パーキンソン患者に対して活動量モニタリングと臨床評価および脳機能イメージングを用いた包括的評価を行い、日常生活活動評価と神経変性との関連性について検討を行った。本年度までに59例のパーキンソン病患者に対して活動量計を用いた日常生活上での活動強度の測定を行い、臨床評価および安静時fMRI、DaT、SPECT等による脳機能イメージングを用いた包括的評価を行ってドーパミン神経変性の程度と日常生活活動度との関連を検討した。今後、さらに症例数を増やして上記仮説の検証を行いたいと考えている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
活動量モニタリングと臨床評価に関しては比較的順調に症例数を増やすことができており、今後も継続して症例数の蓄積を進めていきたい
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| 今後の研究の推進方策 |
研究代表者が川崎医科大学に移動となったことから、今後は大阪大学及び川崎医科大学での多施設研究として研究を進めたいと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
患者評価において、研究上必要な検査に関しては研究費による負担を行うが、診療上必要な保険適応検査については患者個人の健康保険によって行う予定としていたため、本年度の調査研究の範囲においては、予定していたよりも検査費用などの負担が少なかった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
２回目以降の評価を行うケースについては、保険適応外の画像検査などが生じるため、それらの費用などに充足する予定としている。
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