| 研究課題/領域番号 |
16K01504
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
四本 かやの 神戸大学, 保健学研究科, 准教授 (10294232)
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| 研究分担者 |
橋本 健志 神戸大学, 保健学研究科, 教授 (60294229)
渡部 貴史 神戸大学, 保健学研究科, 助教 (80758847)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 作業療法 / 心理社会療法 / 社会参加 / 精神科外来 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、精神科診療所などを受診中であるが、精神症状は一定の改善が認めら日常生活は自立しているものの、復職・復学などの社会参加に至らない状態の精神的問題を抱える者（精神的不調者）に対し、社会参加水準を改善することに焦点化した介入モデルの開発を試みることであり、29年度に対象者をリクルートし評価・分析したのちにプロトタイプを作成し、使用開始した。
プロトタイプの作成過程で、受診理由である主訴の背景に性格傾向（人格障害）や発達的問題（発達障害）の傾向が認められる者がかなり存在することが明らかとなり、関連学会で報告した。特に神経症性障害の対象者に関しては、一般的な健康情報が十分に理解できることと、一定の知的能力すなわち現実検討能力が発揮できれば、目標共有した上で比較的早期に社会参加状態が改善することを示した。一方、社会参加水準の改善に対しては、対象者のライフステージや生活環境・社会環境などの個人因子や環境因子の影響も大きいことが明らかとなった。
これまでのプロトタイプ作成およびプロトタイプモデル介入の経過や成果の一部について、作業療法の見立てと治療計画（精神分析と人間存在分析24）を報告し、第51回日本作業療法学会および第22回日本デイケア学会に参加し、一部の成果について報告・討議し、情報収集、意見交換を行った。その他World Psychiatry Association Thematic Congressなどの精神医学専門学会で発表し、討議や情報交換を実施した。
引きこもり・部分的引きこもり・引きこもり予備軍などと言われる人たちの数量把握には困難があり、推計50万人とも言われる。学会での意見交換によって、診療所附設型デイケアの中にも本研究の対象者と類似した傾向のある者が存在し、新たな社会参加に焦点化したリハビリテーション手法の開発の意義は大きいと考える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
29年度は①対象者リクルートの増強と導入後の介入プロトタイプモデルの実施、②プロトタイプ作成およびプロトタイプモデル介入の経過や成果について、事例検討などを関連学会等で報告し③学会参加および文献検索等における関連情報を収集した。さらに④共同研究者・研究協力者との打ち合わせ及び進捗確認、評価尺度などの使用について議論した。
プロトタイプモデルでの介入開始後も検討を続け、症例に合わせた選択肢を作成する等臨床的かつ詳細な変更が必要であり、検討を随時実施してきた。対象者評価を実施している間に対象者の研究参加(来所)が滞ることもしばしばあり、評価を進めながら介入を開始する等の変更を行い介入症例が増加した。
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| 今後の研究の推進方策 |
①本研究の適格条件を満たす対象者の受診頻度が低く、研究参加の説明などの機会を得るまでに時間を要し、さらに評価中にドロップアウトする等、計画よりも介入が遅れている。そこで評価期間中にも介入が順次実施できるようプロトタイプモデルを臨床上変更して、評価期間中のドロップアウトを防止する方策をすでに導入開始した。
さらに引き続き定期的に研究代表者が個別介入を実施している施設に関連する診療所勤務の精神科医らと定期的に研究打ち合わせ会合をもち、対象者数の増加に向けリクルートを継続する。さらに対象者数の不足に対しては、神戸大学病院精神科受診者、その他精神科診療所受診者などの候補を研究分担者から紹介を受ける。
②介入前・介入後の評価者として、研究分担者である渡部貴史だけを当てるのではなく、神戸大学大学院保健学研究科リハビリテ―ション科学領域の大学院生のうち作業療法士免許を有する者などを雇用する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
①本研究の適格条件を満たす対象者の受診頻度が低く、研究参加の説明などの機会を得るまでに時間を要し、さらに評価中にドロップアウトする等、計画よりも介入が遅れた。そこで評価期間中にも介入が順次実施できるようプロトタイプモデルを臨床上変更して、評価期間中のドロップアウトを防止する方策をすでに導入開始したため、すでに対象者数の増加が見込まれるため、材料・物品費の増加が見込まれる。
②介入前・介入後の評価者として、神戸大学大学院保健学研究科リハビリテ―ション科学領域の大学院生のうち作業療法士免許を有する者などを雇用し、評価を実施させ、分析の協力も得ることにより人件費・謝金の増額が見込まれる。
③研究成果報告のため国際学会にも登録しており、旅費等の増加が見込まれる。
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