| 研究課題/領域番号 |
16K01517
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| 研究機関 | 文京学院大学 |
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研究代表者 |
福井 勉 文京学院大学, 保健医療技術学部, 教授 (90199183)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | ラテラルスラスト / 変形性膝関節症 / 動作分析 |
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| 研究実績の概要 |
本研究初年度の計画通りテーピングの方法について健常人により吟味することを行った。ただし、テーピングの方法は、伸縮性テープを用い、高齢者でも自分で貼付可能なものとした。具体的には、応募者が今まで考案し、数名に対する予備実験でも改善が確認されているものを基盤に、数種の方法を行う。当初、下肢に整形外科疾患の既往のない健常成人10名に参加して頂くものとしていたが、検証を進めるにおいて17名に行って頂いた。
分析に際しては、MXカメラ（8台）を用いた3次元動作解析装置VICON MX（Vicon Motion Systems 社）を使用した。股―膝―足関節中心を定義することの可能な、Plug-in-Gait full-body modelを用いた。反射マーカは研究計画通りに貼付した。データのサンプリング周波数は100 Hzとした。計測にはトレッドミルを用いた。
分析項目は下肢関節の関節中心を定義し、股―膝―足関節中心を結ぶ線のなす前額面上角度を動的大腿脛骨角（以下、DFTA：Dynamic FemoroTibial Angle）として求めた。また骨盤前傾角度、股関節、膝関節、足関節屈曲伸展角度を算出する。
上記のように行い、脛骨方向を変化させたもの、大腿骨方向を変化させたものなど様々なテーピング方法について吟味した。その結果下肢のテープ以外にも貼付すべき部位として体幹を挙げることとなった。それは、下肢の負担度合いを表す指標として関節モーメントの時間総計が必要と考えるに至ったからである。筋の負担度を関節モーメントのピークで考えるのではなく、総計とした方が妥当と考えた。その場合、骨盤より上部に位置する体節の質量が大きく影響することを考えたためである。変形性膝関節症では脊柱後弯症例が多いため本研究でもこの部分へのテープが必要であるとの現状結果である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
初年度のテーピング方法については、脛骨方向を変化させたもの、大腿骨方向を変化させたものなど様々なテーピング方法について吟味した。その結果当初考えていたものだけではなく、下肢への筋負担度合いを身体全体から考慮する必要があるという考えに至った。下肢の負担度合いを表す指標として関節モーメントは下肢関節角度を指標にすることを当初考えていたが、歩行周期全体を考慮すれば関節モーメントの時間総計が必要と考えるに至ったからである。特に骨盤より上部に位置する体幹部や頭部の体節の質量が下肢関節モーメントなど歩行中の運動学的パラメータに影響が大きいことを考えたためである。テープの種類の考案という意味ではほぼ順調な進捗と考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
昨年度の実験結果を踏まえて、本年度研究初期には体幹へのテーピングについての方法を若干加えることとする。さらに昨年度結果を踏まえ、歩行中の下肢の運動学的および運動力学的データについて計測する。対象は下肢に整形外科疾患の既往のない健常成人12名に参加して頂くものとする。分析に際しては、１と同様MXカメラ（8台）を用いた3次元動作解析装置VICON MX（Vicon Motion Systems 社）に加え、床反力装置（AMTI社）を用い力学的データを取得する。この際、テーピングの有無、ダミーテープの3条件によって歩行中の下肢の動態を分析し効果検証する。分析項目は下肢関節における関節中心を定義した股―膝―足関節中心を結ぶ線のなす前額面上角度を、前述のDFTA から求める
また骨盤前傾角度、股関節、膝関節、足関節屈曲伸展角度を算出する。同時に膝関節外側に3次元加速度計を装着し膝関節部の立脚期加速度を算出する。また、股，膝，足関節屈曲伸展モーメントに加え、膝関節内外反モーメントを計測する。計測には動作解析装置を用いるが、一人あたり20歩分の多数歩行計測目的でトレッドミルにより運動学的データを求める。次に床反力装置を用いて5歩分の運動力学的データを算出するものとする。統計学的には一元配置分散分析、多重比較を用いて検討する。
上記は研究予定通りである。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
物品費に挙げた項目の費用が予想よりも安価であったため
実験補助者の時間確保が困難であったため
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| 次年度使用額の使用計画 |
本年度は実験補助者の時間確保を図り、テクニカルスタッフとして確保する。
また被験者の謝礼を考案するものとする。この際、被験者時間確保については昨年と同様の実験ではなくなるため、被験者数をさらに確保する所存である。
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