| 研究課題/領域番号 |
16K01565
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| 研究機関 | 獨協医科大学 |
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研究代表者 |
橘 篤導 獨協医科大学, 医学部, 助教 (80409995)
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| 研究分担者 |
小野 弓絵 明治大学, 理工学部, 専任教授 (10360207)
田口 大輔 帝京大学, 医療技術学部, 講師 (00390112)
辰元 宗人 獨協医科大学, 医学部, 准教授 (30296157)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | リハビリテーション / 脳梗塞 / 脳卒中 / 脳血管障害 / fNIRS / 脳機能イメージング法 / ビデオゲーム / 楽器演奏 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、脳梗塞によって引きおこされた上肢運動症状ならびに認知症状に対する新規のリハビリテーション法として、持続的な訓練効果が見込める楽器演奏型のビデオゲームを用いることで運動機能や判断能力がどのくらい向上されるかについて、運動学的および神経科学的に検討している。脳梗塞を含む脳卒中患者の新規リハビリテーションを提示する際には、まずはコントロールとなる健常被験者を対象とした運動や認知に関わる脳機能のメカニズムを解明することが重要となる。脳梗塞患者の運動機能および認知機能が新規リハビリテーションによりどこまで回復したかは、そのデータを基に比較検討した上で、判断することとなる。従って２０１８年度は、fNIRS（近赤外線分光法）を用い、主に健常被験者から得られたデータを基に解析を進め、研究成果をまとめた。その結果、繰り返し鍛錬をし形式化された運動と、背側前頭前野（DLPFC）（左脳ブロードマン４６野）における還元型ヘモグロビンの血流量の減少には高い相関があることが確認された。このようなDLPFCにおける賦活の変容は、トレーニングによって得られる運動機能改善に伴う実行性や判断力の回復を裏付けたものと考えられる。本成果は、第１２４回日本解剖学会総会・全国学術集会およびSociety for functional near-infrared spectroscopyにて発表した。また、現在査読付き国際誌にも投稿中であり、次年度の成果へとつなげることを予定している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初申請した科研費の計画書の内容に対し、予定していた人数ほど被験者を獲得することが困難であったため、進捗状況はやや遅れをとっている。そのため、科研費の計画を１年間延長し、当初予定していた被験者数などの見直しを図り研究を行う期間を設けることとした。また、このような進捗状況に対処するため、2018年度はコントロールとなる健常被験者を対象とした運動や認知に関わるfNIRSの脳機能データや行動学的データ、主観的なアンケートのデータ等の解析に従事することとした。これらの研究成果は、第124回日本解剖学会総会・全国学術集会やSociety for functional near-infrared spectroscopyなどでの学会発表を行うことで社会に公表することとした。また、健常被験者から得られたデータは脳梗塞被験者に対し有用なコントロールとなったため、詳細なデータ解析を行った後にそれをまとめ、査読付き国際誌へ投稿し、現在査読中の状態である。
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| 今後の研究の推進方策 |
脳梗塞(脳卒中)患者の被験者の公募方法を改善するとともに、思うように被験者数が集まらない場合でも、健常者によるコントロール被験者のデータを収集・解析を行うことで対応する。また、多発性硬化症など他の脳神経疾患患者における同様のトレーニング効果をfNIRSによる脳機能計測や行動学的な計測、主観的なアンケート評価などから解析を行い、脳梗塞(脳卒中)患者での効果と比較・検証を行うなどの柔軟な態勢を取り、科研費の最終年度としてプロジェクトをまとめる。脳梗塞(脳卒中)以外の脳神経疾患患者を対象とした追加実験を行う場合は、事前に獨協医科大学の生命倫理委員会に研究プロジェクトの追加変更事項を申請し、承認を得た上で行うこととする。これにより得られた成果は日本解剖学会での発表や、査読付き国際誌への論文投稿などにより公表していくこととする。研究代表者および研究分担者、研究協力者全員により、楽器演奏型ビデオゲームを用いた脳神経疾患リハビリテーション法の有用性を行動学的および神経科学的両側面から検討し、それらを統合的に評価することを予定している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初申請した科研費の計画書の内容に対し、予定していた人数ほど被験者を獲得することが困難であったため、進捗状況はやや遅れをとっている。そのため、科研費の計画を１年間延長し、当初予定していた被験者数などの見直しを図り研究を行う期間を設けることとした。それに伴い、必要となる実験・解析機器を含む物品費、旅費、謝金などが必要となるため、次年度使用額が生じることとなった。
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