小学校教師の体育授業の自己効力感に関する研究-コンサルテーション手法を活用して-

2017 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 16K01630
• 研究機関: 日本体育大学
• 研究代表者: 白旗 和也 日本体育大学, 体育学部, 教授 (20515184)
• 研究分担者: 原 祐一 岡山大学, 教育学研究科, 講師 (80550269) ; 大友 智 立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (90243740)
• 研究期間 (年度): 2016-04-01 – 2019-03-31
• キーワード: 自己効力感 / コンサルテーション / 体育授業

研究実績の概要

本研究は、小学校教師の体育の授業に対する自己効力感を明らかにし、自己効力感を高めるためのコンサルテーションによる支援方法について授業実践事例を通して明らかにすることである。具体的に以下の内容を推進した。
課題①小学校教師の体育授業に対する自己効力感を明らかにするために、質問紙法による調査を実施して、自己効力感因子を明確にする。課題②自己効力感因子別に、コンサルテーションによる支援方法を開発し、対象教師に対して、授業計画段階及び授業実施段階においてそれらの支援を実行し、それらの支援方法の自己効力感に対する効果を検証する。課題③因子別に、コンサルテーションによる効果的な支援方法を明確にし、それらを統合したコンサルテーションモデルを構築する。
課題①については、2016年に実施した予備調査を基に、2018年1月に9都県の協力を得て、約700名規模の本調査を実施した。分析はまだ途中であるが、３つまたは4つの因子に分類できそうである。この効力感については、2018年の日本体育学科で公開予定である。課題②については、３事例を実施した。2016年の3事例とは領域を変え、コンサルテーションの効果を間接的コンサルテーション、直接的コンサルテーションに分けて検証中である。また、研究の手法を明確化するために、類似の定義との相違点をまとめたことも有効であった。
よって2018年は、課題①、②の研究成果を基に課題③について検証し、まとめることが課題である。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

課題①については、多くの協力者（教育委員会、学校、教員）に恵まれ、予定以上の実施数を得ることができた。対象も偏りは起きず、経験年数、性別、地域など幅広く分散したデータを得ることができた。予備調査を生かした検証が進められている。課題②については、2016年度の引き続き、同一の教員に協力してもらい実験授業を継続して実施できた。このことにより、課題③につながるデータを回収できている。このため3年目の中心課題牧らかになっており、おおむね順調に進行できている。

今後の研究の推進方策

2018年は課題③を中心に進める。過去のデータを丁寧に分析するとともに、今年度も実験授業を行い、サンプルを増やしていく。また、研究の信頼性を高めるために、再度基礎研究、さらには先行研究にもあたり、本研究の意義を明らかにしていく。その上で、学会や論文などの公開を積極的に行っていく。

次年度使用額が生じた理由

予定よりも執行額は少額で済んでいる。一つにはコンサルテーションの実験授業が比較的、東京から近距離で済んだため、交通費や人件費が少なかったことが理由である。もう一点は、物品や他の経費でまかなえたことにより、支出額が少なかったことがあげられる。
次年度は、実験数がさらに必要であることから、交通費、人件費の増額に加え、最終分析のためのソフトの導入、輸送費、報告書などの出費が予想される。また学会での発表なども考えており、それらの支出も増加することから、計画通りの研究費がかかるものと考えている。