| 研究課題/領域番号 |
16K01638
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
大友 智 立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (90243740)
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| 研究分担者 |
上田 憲嗣 立命館大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (10325300)
友草 司 立命館大学, 教育研究・研修センター, 教諭 (10779036)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 小学校体育 / 年間指導計画 / 体力向上モデル |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、1.体育授業の準備運動(3分程度)で体力向上を図る短時間運動プログラムの開発、2.体育単元の中で体力向上を図る体育授業プログラムの開発、並びに、3.運動プログラム及び体育授業を導入した体育科年間指導プログラムの開発を通して小学校全学年の体力向上を図る小学校を対象とした体力向上モデルを構築することである。
2020年度は、14の小学校を有するA市との連携で進める予定であった。しかしながら、新型コロナウィルスの影響のため、A市、並びに、A市の小学校現場、小学校教員と直接遣り取りする機会が、ことごとく中止となった。その結果、研究をほとんど進めることが出来ない状況になった。そのため、2020年度に予定していた研究は、全て、2021年度に持ち越して行うことになった。
2021年度に入ったが、新型コロナウィルスの影響はそのまま継続し、A市、並びに、A市の小学校現場、小学校教員と直接遣り取りする機会が、復活することはなかった。そこで「1.体育授業の準備運動(3分程度)で体力向上を図る短時間運動プログラムの開発」に関する成果を整理することを行い、さらに、「3.運動プログラム及び体育授業を導入した体育科年間指導プログラムの開発を通して小学校全学年の体力向上を図る小学校を対象とした体力向上モデル」を作成することとした。
また、これまで得たデータを整理する中で、コンディション系の体力要素が、コオーディネーション系の体力要素の影響を受けている可能性があることが分かった。そのため、コオーディネーション系の体力について、脳構造との関係から検討することとした。なお、2021年度は、コオーディネーション系の能力と脳構造の関係に関する研究成果について、論文として報告した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究の目的は、1.体育授業の準備運動(3分程度)で体力向上を図る短時間運動プログラムの開発、2.体育単元の中で体力向上を図る体育授業プログラムの開発、並びに、3.運動プログラム及び体育授業を導入した体育科年間指導プログラムの開発を通して小学校全学年の体力向上を図る小学校を対象とした体力向上モデルを構築することである。
2020年度は、新型コロナウィルスの影響のため、予定していた全ての研究を、2021年度に持ち越して行うことになった。その後、2021年度も、新型コロナウィルスの影響はそのまま継続し、学校現場と協力体制を取り、研究をすることは出来なかった。
そこで、「1.体育授業の準備運動(3分程度)で体力向上を図る短時間運動プログラムの開発」に関する成果を整理することを行い、さらに、「3.運動プログラム及び体育授業を導入した体育科年間指導プログラムの開発を通して小学校全学年の体力向上を図る小学校を対象とした体力向上モデル」を作成することとした。
また、これまで得たデータを整理する中で、コンディション系の体力要素が、コオーディネーション系の体力要素の影響を受けている可能性があることが分かった。そのため、コオーディネーション系の体力について、脳構造との関係から検討することとした。
なお、2021年度は、コオーディネーション系の能力と脳構造の関係に関する研究成果について、論文として研究の成果を報告したことにより、「やや遅れている」と判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウィルスの影響は今後も、続きそうな状況である。学校現場は、外部からの介入を避けたいと考えているため、学校現場に入って研究を実施することは、極めて困難である。
本研究の目的は、1.体育授業の準備運動(3分程度)で体力向上を図る短時間運動プログラムの開発、2.体育単元の中で体力向上を図る体育授業プログラムの開発、並びに、3.運動プログラム及び体育授業を導入した体育科年間指導プログラムの開発を通して小学校全学年の体力向上を図る小学校を対象とした体力向上モデルを構築することである。
1、及び、2については、いくつかの領域については、ほぼ完了している。また、3については、運動プログラムの開発が終了していることから、それらの運動プログラムを導入した体育授業の体育科年間指導プログラムの開発を開発し、小学校全学年の体力向上を図る小学校を対象とした体力向上モデルを提示することを検討する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
・学会発表等か、対面からWEB形式で実施されたため、旅費の減額が生じた。
・開発する体力向上モデルについて、会うことが出来る学校現場との間で、提案可能なモデルかどうかについて、情報交換を行うための費用として使用する。
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