研究課題/領域番号 |
16K01664
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研究機関 | 九州工業大学 |
研究代表者 |
磯貝 浩久 九州工業大学, 教養教育院, 准教授 (70223055)
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研究分担者 |
渋倉 崇行 桐蔭横浜大学, スポーツ科学研究科, 准教授(移行) (30288253)
水落 文夫 日本大学, 文理学部, 教授 (30157482)
高橋 正則 日本大学, 文理学部, 教授 (10297757)
鈴木 典 日本大学, スポーツ科学部, 教授 (10162968)
野口 智博 日本大学, 文理学部, 教授 (30349948)
水上 博司 日本大学, 文理学部, 教授 (90242924)
佐藤 佑介 日本大学, 商学部, 准教授 (00559536)
橋口 泰一 日本大学, 松戸歯学部, 准教授 (90434068)
近藤 克之 日本大学, 文理学部, 助教 (10459943)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 大学生 / 社会的スキル / スポーツ活動 / メタ分析 / ライフスキル / 運動部活動 / サークル活動 |
研究実績の概要 |
本研究は、大学生の社会的スキルに及ぼすスポーツ活動の効果に関して、28年度にメタ分析を行って、スポーツ活動がどのような社会的スキルの側面にどの程度影響するのかを検討し、大規模な横断調査から社会的スキル獲得にどのような要因が影響するのか、その要因はスポーツ活動によって相違するのかを検討する。29年度は、縦断的研究により社会的スキルの獲得のプロセスと促進要因について明らかにする。30年度に、社会的スキルを獲得した者を対象とした質的研究と、研究で得られた知見を基にした介入研究を実施し詳細を検討することが目的である。今年度の主な研究計画は、前年度の研究結果を踏まえて、社会的スキルの獲得過程に関して縦断的に研究することであった。 1)調査対象:対象はスポーツ活動実施者( a)大学公認の運動部所属者、b)スポーツサークル活動実施者、c)体育授業受講者)であった。対象者数は、400名弱である。 2)調査時期:調査は春期、夏期、秋期の時期で、調査を3回行った。 3)調査内容:社会的スキルの評価及び、スキル獲得の促進要因の評価を行った。具体的には、人口統計学的特徴(年齢、性別、学年等)、日常生活スキル尺度、KISS-18、適応感尺度、運動部活動経験尺度などの心理尺度、チームの特徴(雰囲気、魅力、対人関係等)、活動実態(練習時間、場所等)などの内容で構成された。 4)分析結果:社会的スキルがどのように変容したかに関して、集団レベルでの変化と個人レベルでの変化及び両者の関係を検討した。その結果、社会的スキルの獲得には、運動形態(運動部、サークル)の影響は少なく、活動の中でどのような経験をするかといった経験内容が大きく影響している可能性が示唆された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
縦断的調査の対象が予定通り確保できたことがあげられる。具体的には、運動部はテニス部、バレー部、水泳部、体操部、バスケ部、剣道部の6つの団体、サークルはバレー、陸上、バドミントン、剣道、ラクロスの5団体、さらに体育授業の有無による対象を確保できた。全体の対象者数は、400名弱と計画通りであった。 調査内容も、前年度の横断的調査から重要と思われる変数、心理尺度を指標と用いることができた。
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今後の研究の推進方策 |
平成30年度の主な研究計画は、2年間の研究成果を基に質的研究と介入研究を行うことである。そして、最後に全ての研究成果を整理して研究の総括を行う。具体的には以下の内容になる。 1. 質的研究 1)対象は社会的スキルの獲得が著しい者と、獲得のみられなかった者の20人程度とする。2)インタビューでは、「スポーツ活動を通して社会的スキルが、なぜ、どのように獲得されたと思うか」などについて質問する。3)グランテッドセオリーなど用い質的に分析して、スポーツを通した社会的スキル獲得の理由及び社会的スキルの獲得過程について明らかにする。 2.介入研究 1)介入対象:介入は体育会運動部、サークル、体育授業の3つのスポーツ集団を対象として行う。介入期間は3ヶ月程度とする。 2)介入内容:前年度までの研究知見を基に、社会的スキル獲得を促進する要因を操作した介入プログラムを作成する(例えば、課題志向的な動機づけ雰囲気が有効という知見が得られていれば、課題志向を促す指導プログラムを作成する)。 3)介入プログラムを実施して、社会的スキルの獲得の過程や獲得の程度が変化するか検討することにより、社会的スキルを身につけやすいスポーツ指導を明らかにする。 3.研究の総括:本研究の総括を行うとともに、研究成果を広く公表する。
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次年度使用額が生じた理由 |
研究データ収集に関する支出は順調に進んだが、データ入力など関する作業が年度をまたいだため、次年度の使用額が生じた。
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