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本研究では、地域特性とフレイルとの関係を明らかにし、地域特性を活かした持続可能な介護予防事業のあり方・支援体制について検討した。具体的には、「課題1.地域特性の検討」「課題2．介護予防事業を推進するための支援体制の検討」を行った。
K市在住の要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者を対象とした基本チェックリスト及び運動、文化、社会活動などの各種活動に関する悉皆調査結果をもとに、社会的・物理的環境とフレイルとの関係を検討した。分析の結果、フレイルの割合、及び運動、文化、社会活動の不参加者の割合に地域差が見られた。フレイルの割合が多い地域は、活動不参加者の割合も多いことが明らかとなった。一方、GISを用いて生活圏域別の公共交通網、商店、福祉施設へのアクセスとフレイルとの関係について検討したが、関連は見られなかった。さらに、地域へのインタビューの結果、活動割合が多くフレイルが少ない地域は、橋渡しの型のソーシャルキャピタルであり、活動が少なくフレイルが多い地域は結束型のソーシャルキャピタルであることが認められた。運動、文化、社会活動の重複とフレイルとの関係を検討した結果では、3種類の活動をいずれも実施していない場合は、3種類実施している場合と比較し、フレイルの有病率は16.41倍であり、どのような活動でも重複実施がフレイル予防につながる可能性が示唆された。これらの知見を地域のフレイルサポーターの教育の場面、K市フレイル予防推進会議の場において報告した。
支援体制の検討では、K市のフレイル予防推進会議において自治体内の関連部署、地域活動を実施している住民代表、医師会長、歯科医師会長、大学が一堂に会し、今後のフレイル予防についての話し合いを実施した。そこで、共通認識として「フレイル予防の概念図」の作成、情報共有を行い、市全体として同じ目標を持った活動を実施した。
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