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2016 年度 実施状況報告書

ミトコンドリア呼吸鎖超複合体中のコエンザイムQ10量は加齢により低下するのか?

研究課題

研究課題/領域番号 16K01842
研究機関東京工科大学

研究代表者

加柴 美里  東京工科大学, 教養学環, 准教授 (80338186)

研究分担者 山本 順寛  東京工科大学, 応用生物学部, 教授 (60134475)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワードミトコンドリア / 呼吸鎖超複合体 / コエンザイムQ10 / 加齢 / ブルーネイティブ電気泳動
研究実績の概要

加齢に伴いミトコンドリア呼吸機能は低下するが,その原因は解明されていない.ミトコンドリア電子伝達系は呼吸鎖超複合体を形成しており,コエンザイムQ10(CoQ10)もこの中に含まれて存在しているらしい. CoQ10の細胞全体中の濃度は加齢に伴い減少するが,呼吸鎖超複合体中のCoQ10量が加齢により変動するかは不明である.本研究は,呼吸鎖超複合体に結合して存在しているCoQ10量の定量手法を確立し,呼吸鎖超複合体中のCoQ10量の加齢による変動を解析する.さらに,呼吸鎖超複合体へのCoQ10輸送機構の解明を試みる.
研究初年度は,ミトコンドリア呼吸鎖超複合体に含まれるCoQ量の解析手法の確立を行った.呼吸鎖超複合体をブルーネイティブ電気泳動(BN-PAGE)にて分離し,複合体画分から有機溶媒を用いてCoQを抽出し,抽出されたCoQをHPLC-ECDにて定量した.
まずは分画したミトコンドリアをブルーネイティブ電気泳動(BN-PAGE)にて分離する技術を確立した.BN-PAGEはネイティブ電気泳動を改良した電気泳動手法であり,タンパク質複合体を壊すことなく,分子量により分画することができるとされている.主に膜蛋白質複合体の解析に用いられてきており,ミトコンドリア呼吸鎖超複合体に関する既報もBN-PAGEが多用されている.最初に検討すべき点は,用いる界面活性剤の種類である.本点に関しては,ジギトニンを用いると呼吸鎖超複合体が検出されること,またn-Dodecyl-maltosideを用いるとコンプレックスIやIVが分解して電気泳動されることなど,既報どおりの結果が得られることを確認した.切り出したゲルからのCoQ抽出は,有機溶媒を用いておこなった.ゲルの破砕にはBEADS CRUSHERを用いた.サンプルからのCoQの抽出と測定についても検討し,抽出手法を確立した.

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

研究実績の概要に記載のごとく,呼吸鎖超複合体に結合して存在しているコエンザイムQ10の定量手法が確立できたため.

今後の研究の推進方策

研究初年度に確立した呼吸鎖超複合体中のCoQ測定手法を用いて下記①~④の検討を行う.
①加齢における変動の解析:加齢モデル動物のミトコンドリア呼吸鎖超複合体中のCoQ量の解析を行う.加齢モデル動物としては,老齢正常マウス(1年齢,1.5年齢,2年齢)や早老症モデルマウスを使用する.早老症モデルマウスとしてはKlothoマウス(Clea Japanより購入予定)やSAMマウス(SAM研究協議会に譲渡依頼予定)の使用を予定している.
②様々な病態モデル動物のCoQ量解析:本研究の応用として,CoQ投与効果が期待されている疾患モデル動物のCoQ量を解析する.
③サプリメントとして投与したCoQのミトコンドリア呼吸鎖超複合体への取り込みの検討:実験動物にCoQ10をサプリメントとして餌中に投与し,投与したCoQ10がミトコンドリア呼吸鎖超複合体に取り込まれるかを検討する.実験動物として使用予定のマウスは,イソプレノイド側鎖長が9のCoQ9を主に生合成している.一方,ヒトはイソプレノイド側鎖長が10のCoQ10を主に産生している.CoQ9を産生しているマウスにCoQ10含有餌を投与し,ミトコンドリア呼吸鎖超複合体内のCoQ10量を測定することにより,餌から呼吸鎖へのCoQ取り込み量を測定する.
④呼吸鎖超複合体へのCoQ取り込み機構の解明,特にCoQ10結合タンパク質プロサポシンの役割解明:コエンザイムQ10結合蛋白質プロサポシンに注目している.ミトコンドリアを分離精製したところ,プロサポシン高発現株ではミトコンドリアCoQ10量が上昇し,ノックダウン株では低下していた.これら遺伝子改変株のミトコンドリア超複合体に含まれるCoQ10量の解析を行う.次に超複合体とプロサポシンとの結合について検討する.本解析には,ウエスタンブロッティング手法および,免疫沈降手法をもちいる.

次年度使用額が生じた理由

購入予定の抗体が輸入品で納期がH29年度になるため.

次年度使用額の使用計画

購入予定の抗体の購入費用として使用する.

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公開日: 2018-01-16  

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