| 研究課題/領域番号 |
16K01871
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| 研究機関 | 高知大学 |
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研究代表者 |
竹内 日登美 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 研究員 (10770620)
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| 研究分担者 |
原田 哲夫 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 教授 (60260692)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 子ども学 / 健康・成長 / 時間生物学 / 睡眠学 / ストレス |
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| 研究実績の概要 |
本年度は、幼児、大学生、中学生を対象に、生活リズム、夜間の活動や心身の不調に関する調査を実施した。
大学生を対象に行った質問紙調査の結果からは、夜間の活動に関する分析の結果、夕方以降の活動で日常的に強いストレスを受けていると回答した学生は他の学生より夜型で、夜間頻尿などの不調を訴える者が多い傾向が見られており、夕方以降の強いストレスは、夜型化と心身の不調を招く可能性が示唆された。学生の運動習慣に関する分析からは、同じく夜間に実施するトレーニングでも、格闘技など、強度や心理的負荷の高い種目では、他の種目より精神衛生が悪い傾向が見られており、時間帯や強度、心理的負荷の違いにより、運動が健康に及ぼす影響が異なることが示唆された（いずれも、学会発表済み）。子どもたちは部活や学習塾通いなど、夕刻以降も様々な活動をするが、彼らの健康を守るためにも、それらの活動で高頻度に過度なストレスがかからないような配慮が必要である。
また、前年度に学生アスリートを対象に予備的に行っていた調査結果の分析から、学生選手の競技パフォーマンス自己評価には、身体能力・競技技能だけでなく、社会的スキルの要素である感情処理能力やストレス対処能力などの競技に関わる精神的要因、また、基本的生活習慣の確立が影響することが示唆された（学会発表済み）。この学生アスリートの調査に関しては、同様の調査を16年度にも実施しており、かつ、両年度の間で彼らがトレーニングを行う時間帯が変化していることから、今後は運動時間帯の変化による影響の分析を実施予定である。
同様に、前年度に小学校で実施した調査の分析から、生活改善の取り組みによって、平日の睡眠時間が延びた児童の算数の成績が改善した、という結果が得られた。夜型で睡眠時間が短縮しがちな児童にとって、生活改善による睡眠時間の増加は学業成績改善に役立つことが実証された（学会発表済み）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
これまでに蓄積してきた生活リズムに関する膨大なデータと、前年度までに行っていた予備調査等の結果の分析をもとに第一回目の調査で使用する質問紙を作成した。協力校園との関係は概ね良好であり、これらの校園の協力が得られたことから、16年度は、大学生、幼児、中学生を対象に、夕方以降の活動や生活リズムに関する第一回目の生活習慣質問紙調査を実施済みである。ただし、協力校の都合により、16年度は小学校での調査は実施できていない。
大学生の調査では、さらに、運動習慣についての調査も実施している。一部は分析を終えて結果を学会発表済みである。また、残りのデータも分析中で、17年度には学会発表、論文発表を予定しており、研究は順調に進展している。また、16年度の調査の分析結果から、17年度に行う調査の方向性の検討も実施済みである。
特に、研究が進展している部分として、学生アスリートの調査については、15年度と同様の調査を16年度にも実施しており、かつ、両年度の間でトレーニング時間帯が変化していること、記号による個々のデータの対照が可能なことから、最終年度に予定していた、トレーニング実施時間を変化させて影響を調査する、介入研究と同様の分析が可能なデータを得ることができたことである。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究計画に沿って研究を遂行する。
昨年度に得られたデータの分析を引き続き実施し、成果発表を行う。また、昨年度に引き続き、夜間の活動とストレスを受ける時間帯についての質問紙調査を実施する。特に、16年度の調査結果から、同様の活動をしていても、ストレスを感じているかどうかで影響が異なる可能性が考えられることから、ストレスを感じる時間帯に重点を置いた調査を行う予定である。昨年度調査を実施できなかった小学校についても、調査を実施できるよう、働きかけを行っていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度(16年度)にオープンアクセス誌に投稿した論文が、年度内に掲載決定となる可能性大であったため、論文掲載費（オープンアクセス著者負担費）相当額を年度末まで保留していたが、掲載決定の通知が年度末日の31日に届いたため、年度内に支払い手続きを行うことができなかった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度使用分は、予定していた通り、オープンアクセス誌に掲載が決定している論文の掲載費に充てる（17年度の予算執行が始まり次第、支払い手続きを行う）。
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