| 研究課題/領域番号 |
16K01890
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 |
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研究代表者 |
渡邉 志 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 准教授 (60455144)
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| 研究分担者 |
白濱 成希 北九州工業高等専門学校, その他部局等, 教授 (10280489)
森 幸男 サレジオ工業高等専門学校, その他部局等, 教授 (50271490)
松本 有二 静岡産業大学, 情報学部, 教授(移行) (30387518)
塚本 博之 静岡産業大学, 情報学部, 准教授(移行) (10308702)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 主観評価測定 / コミュニケーションツールの活用 / 加速度脈波解析 / 主観評価と生体信号解析との相関 / 対象者の分類 / 健康相談活動支援 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、学校における健康相談活動を支援するシステム構築に必要となる基礎的事項を目的とし、特にコミュニケーションに着目して研究を遂行している。本年度においては、「コミュニケーションに着目した健康相談活動支援ツールの開発」を目的として、中でもコミュニケーションに影響を与える要素についての検討を行ってきた。具体的には「コミュニケーション要素の評価への応用を目指したVisual Analog Scale（以下「VAS」と称する）を応用した携帯端末向けソフトウェアの開発」「情動を制御する要素の特定のための超音波領域における1/fゆらぎ音聴取」「健康相談支援活動に対するコミュニケーションロボット導入の試み」の三点に着目し、それらを学校における健康相談支援活動を支援するシステムに寄与させるべく研究活動を実施してきた。
まず、「コミュニケーション要素の評価への応用を目指したVASを応用した携帯端末向けソフトウェアの開発」については、開発された携帯端末向けソフトウェアが質問紙によるものと遜色なく利用できることがわかった。
次に、「情動を制御する要素の特定のための超音波領域における1/fゆらぎ音聴取」については、非可聴音（超音波）の聴取により、音程やリズムなどの先入観なく情動を制御する要素の抽出を目指している。その結果、超音波聴取者の自律神経活動が1/fゆらぎにより制御できる可能性が示唆された。
三点目として「健康相談支援活動に対するコミュニケーションロボット導入の試み」についてその構想を示し、今後の研究の方向性を示すことができた。
以上の成果により、我々が既に開発し提案してきている健康相談支援活動を支援するシステムの発展充実を図るために、コミュニケーションに注目したツールが有益であるものと考えるに至った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
「コミュニケーション要素の評価への応用を目指したVASを応用した携帯端末向けソフトウェアの開発」についての知見を国際会議で発表し、さらに国際誌における査読付き原著論文として公表している。また、「情動を制御する要素の特定のための超音波領域における1/fゆらぎ音聴取」に関して2件の学会口頭発表につなげている。さらに「健康相談支援活動に対するコミュニケーションロボット導入の試み」について1件学会発表を行った。関連して、招待講演1件を行っている。
以上の成果を踏まえ、研究目的に照らし合わせたうえで自己点検した結果、現在までの達成度については、おおむね順調に進展していると評価する。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度の知見を応用し、VASを応用した携帯端末向けソフトウェアについて、さらに健康相談支援活動に有益となるようなものとなるべく改良と評価を継続していく。あわせて、VASについての理論的考察を行い、VASの有用性に資する知見を得るべく継続研究をしていきたいと考えている。
一方、「情動を制御する要素の特定のための超音波領域における1/fゆらぎ音聴取」については基礎的データの集積に務め、モデル化を目指した継続研究を行っていきたい。
そして、「健康相談支援活動に対するコミュニケーションロボット導入の試み」に関してコミュニケーションロボットの評価等を通じて、健康相談支援活動へどのように導入していくべきかを考察していきたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初計画していた研究打ち合わせや学会参加を取りやめたことと、予定していた論文掲載が遅延していることによる。
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| 次年度使用額の使用計画 |
まずは、次年度早々に論文掲載が確定する予定である。そのため、論文掲載料の支出が見込まれる。次に、次年度にも国際会議での成果発表を予定しているが、今年度参加した国際会議よりも遠方かつ長い日程となることが予定されている。さらに、国内学会への参加や研究者間の打ち合わせについては、両者ともに本年度に比べて増加する見込みである。以上のような使用計画により、本年度の繰越金と次年度の助成金とを合わせて適切かつ有益に使用可能となる見込みが立っている。
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