| 研究課題/領域番号 |
16K02020
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
西村 卓 同志社大学, 経済学部, 教授 (70156107)
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| 研究分担者 |
田中 智子 京都大学, 教育学研究科, 准教授 (00379041)
高久 嶺之介 京都橘大学, 文学部, 教授 (40104608) [辞退]
河野 健男 同志社女子大学, 現代社会学部, 教授 (40144901)
鰺坂 学 同志社大学, 社会学部, 教授 (60135960)
本岡 拓哉 立正大学, 地球環境科学部, 特任講師 (60514867)
奥田 以在 同志社大学, 経済学部, 准教授 (60609551)
高野 昭雄 大阪大谷大学, 教育学部, 准教授 (70633303)
細辻 恵子 甲南女子大学, 人間科学部, 教授 (90199505)
麻生 将 立命館大学, 文学部, 助教 (00707771)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 京都 / 都心回帰 / 排除 / 包摂 / 文化 / 地域社会 / コミュニティ / まつり |
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| 研究実績の概要 |
研究会を４回実施した（同志社大学人文科学研究所第１５研究会と共催）。
第１回研究会では「まちとくらし」に関する報告として、得能司氏より「『都心回帰』時代における伝統都市『まつり』の維持・継承－京都・祇園祭・山鉾町・菊水鉾町の実践を事例に」と題した報告がなされた。また、吉田愛梨氏からは、「大都市圏居住者のパーソナル・ネットワーク」に関する報告があり、現代日本の大都市圏における中年期・高齢期女性の社会関係の実態について報告がなされた。
第２回の研究会では、「まちとくらし」における「排除と包摂」や「文化の構築」に関わる報告が行われた。佐藤弘隆氏より「近代京都における山鉾町の住民構成の変化と祭礼運営」と題し、近世後期以降の船鉾町の住民構造の変化と町内の共同性に関する報告が行われた。また、金善美氏からは「伝統産業の現代的変容－若手西陣織職人らによる近年の取り組みから－」と題し、現代京都の伝統産業の新しい試みが示されるとともに、構造的問題についても論究された。
第３回研究会では、「文化の構築」に関して橋爪信子氏より「近世京都における料理屋の展開と『京料理』」と題し、近世の料理屋の展開過程から「京料理」の本質に関わる報告がなされた。また、「まちとくらし」の観点から、リ・フピン氏によって「京仏壇・仏具の実態」と題し、京都の東西本願寺門前町における仏壇仏具商に関する調査結果が報告された。
第４回研究会では、「まちとくらし」の観点から奥田以在氏によって、「近代京都の『町』自治－北観音山の昭和初期－」と題した報告がなされ、戦中期の山鉾町による祇園祭の運営実態などが示された。また、岸文和氏からは「『沿線案内図』に見る旅の変容－遊覧から行楽を経て観光へ－」と題し、京都および周辺地域の観光化と産業や人の変容に関する考察がなされ、「文化の構築」と産業の関係性に関する見地を得た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は、京都について「まちとくらし」「文化の構築」「排除と包摂」という問題に視点を置いて分析と研究を進めていくものである。学術分野としても社会学、歴史学、都市地理学、経済史学など多様な構成となっている。それぞれの研究は独立した研究ではあるものの、都市という舞台の中では密接に関係を持っている。今年度は、特にそのような都市空間の持つ多様性と複合的な側面を取り上げることができた。
当初の研究計画においても、年に４回の研究会を計画しており、その方針に沿った形で進められ、おおむね順調に進んでいると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後も同志社大学人文科学研究所の研究会と連携しながら、研究会を中心に進めていく。各自の研究は、適宜『社会科学』などの学術誌に投稿しつつ、終了後には研究叢書の刊行を目指したい。
2018年度も、この研究の研究分担者を中心としつつ、ゲストを招いて知見を広げながら、研究を推進していく。具体的には、年に４回の研究会を実施し、必要があればフィールドワークを行う。
現在のところ、研究を遂行する上での大きな問題は生じていないため、上記の予定で研究を進めていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当該年度の支出額については、各研究者の研究の進捗状況の変化、必要とする資料等の加除などの関係で残額が発生したものと考える。しかしながら、初年度からの繰越金以外は、概ね計画通りの実施総額に近くなっている。
次年度は、本科学研究費最終年度のため、研究精度を上げるための資料購入や調査、フィールド調査、アンケート調査、学会参加などが多くなると考えている。また、それにともなう備品等も必要になることが予想される。
当初の計画を基本としながらも、使用額の増加が予想される。
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