• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2017 年度 実施状況報告書

第二言語習得理論に基づく外国人のための日本語文法教授法-Web公開に向けて

研究課題

研究課題/領域番号 16K02821
研究機関実践女子大学

研究代表者

山下 早代子  実践女子大学, 人間社会学部, 教授 (90220334)

研究分担者 小澤 伊久美  国際基督教大学, 教養学部, 講師 (60296796)
新妻 奈緒美  実践女子大学, 研究推進機構, 研究員 (00773095)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワード第二言語習得 / 日本語教育 / 文法教育 / Webによる発信 / SLA / JSL / 留学生 / ワークショップ
研究実績の概要

具体的内容:平成29年度の成果内容は秋(10-11月)に行った英国と日本でのワークショップを中心に内容充実をはかった。本研究は最終的にはWebによる発信システムを完成させることにあるが、2年目の29年度は、二つのワークショップの前後でアクセス数が飛躍的に伸びるなど、現実的な成果がわかった。
意義・重要性:本研究は海外で日本語教育に従事する教師たちが日本語の文法教育について疑問や問題点を持ったときに手助けできるようなシステムを目指している。紙媒体の手引書ではなく、リアルタイムの双方向のやりとりも可能なWebシステムはほかで得られない方法で意義があり、その重要性が認識できる。
研究の目的:1.海外の最新の第二言語習得(SLA)理論研究とそれを取り入れた教室活動を調査し、検証する。2.SLAの知見を取り入れた日本語学習者のための日本語文法習得研究を調査し、扱われている文法項目と指導方法を検証する。3.上記の調査研究成果をワークショップ、で公開し広く研究者と知見を共有する。4.第二言語習得理論と教授法研究を国内・海外の日本語教育関係者に公開、ネット配信する、これらの4つの目的をほぼ達成した。
研究実施計画:1)日本語学習者を対象にSLA理論を反映させた教授法による文法指導を実験的に英国ロンドン大学と日本で実施する。英国ロンドン大学でのワークショップは、ロンドン大学日本語科SOASアジア研究所にて2017年10月に行った。日本人、英国人の日本語教育関係者約20名の参加者があった。また、日本では国際基督教大学にて2017年11月にイギリスよりBenati教授を招聘し行った。大学関係者約30名の参加があった。Webシステム開発については初年度にすでに着手し、枠組みが出来上がっている。ワークショップの案内や質疑のほか、基本的な理論をネット掲載している。最終年度にさらなる充実を図る。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

H29年度の研究はほぼ実施計画通りに進んだ:
日本語学習者を対象にした、SLA理論を反映させた教授法による文法指導のワークショップを日本語教師向けに海外(英国・ロンドン大学)と日本(東京・国際基督教大学)にて実施した。
1)海外(英国・ロンドン大学)―2017年10月 英国ロンドン大学SOASキャンパスにて、5人のゲストスピーカーによる講演を含んでワークショップを主催。講演者:Alessandro Benati, Ph.D., University of Portsmouth、Sayoko Yamashita, Ed.D. (山下早代子) Jissen Women’s University、Akiko Furukawa, PhD, (古川彰子) : SOAS, University of London、Masakazu Kudara(百済正和): Cardiff University、Chie Hashimoto (橋本千恵): Whitgift School
2) 日本(東京・国際基督教大学)―2017年11月11日 東京三鷹市国際基督教大学にて、4人のスピーカーを含み主催。講演者:小柳かおる氏(上智大学教授)、橋本ゆかり氏(横浜国立大学教授)、Alessandro Benati氏(University of Portsmouth)、山下早代子(実践女子大学教授)、参加者30名

今後の研究の推進方策

本研究は4つの目的を掲げた。
1.海外の最新の第二言語習得(SLA)理論研究とそれを取り入れた教室活動を調査し、検証する。2.SLAの知見を取り入れた日本語学習者のための日本語文法習得研究を調査し、扱われている文法項目と指導方法を検証する。3.上記の調査研究成果をワークショップ、で公開し広く研究者と知見を共有する。4.第二言語習得理論と教授法研究を国内・海外の日本語教育関係者に公開、ネット配信する。平成29年度でこれらの4つの目的の基本的な枠組みを構築し、目的をほぼ達成している。今後は最終年の目標として、これらの成果を吟味し、学会等で発信、また最終目標であるWebのデザイン、内容を完成形にする。

次年度使用額が生じた理由

次年度統計ソフトSPSSの費用とする。

URL: 

公開日: 2018-12-17  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi