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2017 年度 実施状況報告書

外国語指導でFormulaic Sequencesを暗唱させる学習効果の研究

研究課題

研究課題/領域番号 16K02855
研究機関明治大学

研究代表者

松崎 武志  明治大学, 政治経済学部, 特任准教授 (10582348)

研究分担者 マーク ケヴィン  明治大学, 政治経済学部, 専任教授 (30409429)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2021-03-31
キーワードFormulaic Sequences / チャンク / 英語 / 指導 / 教室 / 暗唱 / 外国語環境
研究実績の概要

【本研究の目的】本研究は、外国語環境(=目標言語の使用機会が限られている語学環境)におけるFormulaic Sequences(FSs:定型的な単語の連続)の効果的な指導法、中でも特に暗唱による指導法の多様な可能性について調べるものである。

【平成29年度の研究実績】本年度は、本実験で使用する暗唱指導用教材の中に含めるFSsの緻密な選定作業を行い、その結果に基づいて暗唱指導用テキストを完成させた。具体的には、まず、昨年度の教材準備作業で得た知見を踏まえつつ、English Vocabulary Profile (EVP) にてCEFR (Common European Framework of Reference for Languages)のB1レベルに分類されている英語フレーズの中から60個を選出した。次に、これら60フレーズそれぞれの困難度を測定するための認識テストと産出テストを作成した。テストの問題内容は、3名の英語ネイティブスピーカーに問題ドラフトを解いてもらい改善を試みた。これら2つのテストは157名の大学生に実施をし、データはラッシュ・モデルを用いて各フレーズの困難度を算出した。そして、困難度の高いフレーズ10個を用いた指導用英語テキストと困難度の低いフレーズ10個を含む指導用テキストを用意した。これら手順を踏むことで、本研究テーマを調べる上で妥当性と信頼性の高い英語フレーズテストと指導用テキストを完成させた。本年度はまた、これらフレーズテスト、指導用テキストの立案のヒントとなる国際学会発表を、研究代表者、研究分担者が、それぞれ一度ずつ行なった。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

平成29年度の計画は、パイロット用の教材とテスト問題を完成させ、パイロットの実施とその分析ならびに分析結果の発表を行うこととしていたが、実際には、パイロットの実施と分析までは済ませたものの、その発表までは行うことができなかった。ただし、平成30年度前半に予定していたパイロットの分析結果に基づく本実験用の教材とテスト問題の選定を行った。平成29年度中に予定していたパイロット分析結果の発表は平成30年度前半に済ませるよう作業を進めているところである。

今後の研究の推進方策

【平成30年度】年度前半は、平成29年度に行ったパイロットの分析結果の発表と、本実験の1回目を実施する。

【平成31年度】本実験1回目のデータ分析ならびに本実験の残り2回を実施予定である。

【平成32年度】本研究の集大成として3回実施した本実験の総合的な分析結果の学会・論文発表を行う。年度前半には追跡調査とそのデータ分析も行う予定である。

次年度使用額が生じた理由

研究分担者の進捗が大学業務のため遅れてしまっており、次年度使用額が生じてしまっている。研究分担者の次年度使用額については、当初計画における未支出分の支出を行う予定である。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2017

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] Effectiveness of dialog recitation in facilitating fluent speech production in foreign language contexts2017

    • 著者名/発表者名
      松崎 武志
    • 学会等名
      23rd International Conference on Teaching, Education & Learning
    • 国際学会
  • [学会発表] Meaningful form-focused techniques for fluent processing and use of multi-word chunks2017

    • 著者名/発表者名
      マーク ケヴィン
    • 学会等名
      7th International Conference on Language, Education and Innovation
    • 国際学会

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公開日: 2018-12-17  

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