| 研究課題/領域番号 |
16K02872
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| 研究機関 | 福井工業高等専門学校 |
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研究代表者 |
原口 治 福井工業高等専門学校, 一般科目(人文系), 教授 (50280384)
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| 研究分担者 |
手嶋 泰伸 福井工業高等専門学校, 一般科目(人文系), 講師 (20707517)
藤田 卓郎 福井工業高等専門学校, 一般科目(人文系), 講師 (70735125)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 人文学 / 外国語教育 / 教授法 / カリキュラム論 / 地域貢献 / ICT / グローバル教育 / 教養 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、高専という早期技術者養成教育を重視した工学系高等教育機関において、グローバル・エンジニア育成に資する教養教育（リベラル・アーツ）の在り方に着眼し、地域貢献と国際化を重視した各種教育実践を行なう計画となっている。具体的には、①地域創生型高専教養教育の理論と実践研究。②高専教員組織における一般科目及び学科所属教員の学際横断型連携による共同研究に基づいた高専教養教育科目モデルの構築。③高専教養教育用英語テキストの出版準備。④地域貢献の視野を有したグローバル・エンジニア教育の研究と実践である。研究代表者である原口は、論文4本（含英語論文）、学会発表3件（含国際学会）を公表した。特に、学生の主体的学習姿勢に基づいた英語教育の研究と実践に重点を置いた。また分担者である手嶋はカリキュラム改善のために、以下のような調査を行った。まず、高専制度の成立過程から現行カリキュラムの特徴を浮き彫りにすることを目指し、広島大学文書館で森戸辰男関係文書を、国立教育政策研究所教育図書館で石川二郎旧蔵資料をそれぞれ調査し、史料を収集するとともに分析も行なった。研究成果は「中央教育審議会からみた高等専門学校制度の成立過程」（東北史学会、東北大学川内キャンパス文学研究科棟、2017年10月1日）として口頭発表を行なっている。そこで明らかになったことは、高専制度は大学・短大・産業界それぞれの利害をめぐる駆け引きの中で成立したものであったということであり、こうした成立時の事情を踏まえて現行カリキュラムを眺める必要があるということである。同じく分担者の藤田は、主にICTを活用した英語学習用各種コンテンツを開発し、福井高専HPを中心に公開している。これにより、ALにつながる自主的学習態度育成が可能となっている。また、TOEICの4学年生全員受験制度を導入し、次年度（平成30年度）との比較分析を予定している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究2年目を終了した段階で、最終年度である次年度に本研究の主たる総括事業2件を実施する目途がついた。すなわち、公開シンポジウム開催と研究報告書刊行である。両事業とも工学系高等教育機関である高専における教養教育の展開に関し、国際化と地域貢献という2つの視点を重視して研究実践するものである。両事業の基盤研究実践として、研究代表者である原口は、2年目である本（平成29）年度は論文4本（含英語論文）と学会口頭発表3件（含国際学会）を公表した。また、学生の主体的学習姿勢を重視した英語教育の研究実践を行なった。具体的には、ICT教材（工業英語自習用アプリソフト）制作である。研究分担者である手嶋はカリキュラム改善のために、以下のような調査を行った。まず、高専制度の成立過程から現行カリキュラムの特徴を浮き彫りにすることを目指し、広島大学文書館で森戸辰男関係文書を、国立教育政策研究所教育図書館で石川二郎旧蔵資料をそれぞれ調査し、史料を収集するとともに分析も行なった。研究成果は「中央教育審議会からみた高等専門学校制度の成立過程」（東北史学会、東北大学川内キャンパス文学研究科棟、2017年10月1日）として口頭発表を行なっている。そこで明らかになったことは、高専制度は大学・短大・産業界それぞれの利害をめぐる駆け引きの中で成立したものであったということであり、こうした成立時の事情を踏まえて現行カリキュラムを眺める必要があるということである。同じく研究分担者の藤田は、主にICTを活用した英語学習用各種コンテンツを開発し、福井高専HPを中心に公開している。これにより、ALにつながる自主的学習態度育成が可能となっている。また、TOEICの4学年生全員受験制度を導入し、次年度（平成30年度）との成績等の比較分析を予定している。以上の自己点検から、「現在までの進捗状況」は「おおむね順調である」と判断する。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究期間の最終年度である平成30年度の計画としては、以下の①～⑥をその主要な内容としている。①グローバル・エンジニア育成に必要な工学教養教育の社会説明責任の一環として、高専ブランドのグローバル・エンジニア育成に資する教養教育の在り方をテーマとした公開シンポジウムを開催する。パネリストには他高専教員等を招聘する。②過去2年間の研究実績を踏まえ、高専に適したグローバル・エンジニア育成に資する工学系教養教育の具体的な教育モデル例の構築を行なう。③上記②による学生の主体的対話的学びの教育実践成果として、ICT教材（工業英語自習用アプリソフト）制作を継続する。④高専機構が奨励する国際学会（＝“ISATE”他) 等での口頭発表を目指す。特に過去2年間の研究実績を踏まえ、学生との国際学会共同発表を目指し、高専生の具体的国際教育例のモデルを示すことを試みる。その結果、科学技術英語プレゼンテーション教育によるスピーキング重視の発信型スキル養成プログラムを、21世紀型教養教育としての英語教育モデルの一例として完成させることを目指す。なお、上記③もこのモデルに含まれる。⑤TOEIC受験支援を目的として、過去の成績分析（高専学生の得点分布等の傾向他）や得点目標設定他も試みる。⑥高専及び工学系対象の教養教育テキスト出版の基礎作業を継続する。上記①から⑥を基盤とし、公開シンポジウムやこれまでの研究業績等を収録した本研究報告書の刊行を目指す。以上の研究推進方策により、本研究が最終目標とする、地域創生型工学教養教育の研究実践モデルが完成する計画となっている。付記として、研究代表者の原口は報告書刊行、教育実践及び公開シンポジウム企画等を中心に行なう。同分担者の手嶋は高専教育の理論研究と教養教育カリキュラム開発等、同じく藤田はICT関連とWEBにおける研究成果公開等を中心に研究分担することで研究推進を図る。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）最終年度の平成30年度に、公開シンポジウムと報告書刊行を計画しており、それにかかわる諸費用を留保する必要が生じたため。
（使用計画）旅費や会議費、印刷費
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