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2018 年度 実施状況報告書

英語による感情表現の言語特性と表現力向上のための指導法

研究課題

研究課題/領域番号 16K02932
研究機関順天堂大学

研究代表者

金子 育世  順天堂大学, 医療看護学部, 先任准教授 (00360115)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
キーワード第二言語習得 / 感情表現 / 感情音声 / 言語特性 / 指導法
研究実績の概要

本研究は日本人英語学習者によるライティングとスピーキングに観測される感情表現・感情音声に着目し、その言語特性を明確にし たうえで、効果的なコミュニケーションに役立つ感情表現能力を確実に身につけさせる指導法を確立することを目的とする。本研究の成果を英語授業や英語教材に反映させ、英語で効果的、 効率的なコミュニケーションができ、国際的に活躍できる日本人の育成を目指す。
平成30年度は、平成28・29年度に収集したデータの分析を引き続き行い、ライティング、スピーキングの分析において得られた成果を国際学会や論文で発表した。ライティングにおいては、昨年度収集した英語圏に10年以上在住する日本語母語話者のデータを、テキストマイニングの一種である「計量テキスト分析」という手法を用いて統計的に分析し、言語特性を観測した。英語母語話者、日本人英語学習者とは異なる特徴が観測された。スピーキングにおいては、分析対象として音声読み上げソフト(TTS)を加えて、F0、イントネーションカーブ、母音・子音の持続時間を計測し、日本人学習者と英語母語話者の感情音声と比較した。被験者2グループに観測されたイントネーションの特徴がTTSには観測されず、ヒトが理解しているコンテクストをTTSは理解していないことがイントネーションに差異を生じさせることが示唆された。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

当該研究採択時は平成30年度が最終年度であったが、平成30年4月1日付で所属学部が変わり学内業務の内容やスケジュールも大幅に変更となったため、当初予定していた研究計画を遂行することができず、結果として補助事業期間を1年延長することとなった。
研究の中心であるデータ収集や分析はほとんど完了しているため、来年度は平成30年度にできなかった学会参加や論文投稿を行い、研究目的をより精緻に達成したいと考えている。

今後の研究の推進方策

ライティング、スピーキングの両方において引き続きデータの分析を様々な角度から試み、日本人英語学習者の感情表現・感情音声の言語特性の理解を深め、感情表現能力を向上させる指導法を検討する。また、学会や研究会での成果発表や論文の投稿を積極的に行う予定である。

次年度使用額が生じた理由

計画していた国内外の出張が学内業務の都合がつけられず実施できなかったこと、参加を予定していた国際学会に参加できなかったこと、参加した学会の開催地が近く旅費が予定していたよりも掛からなかったこと、参加費が無料であったことから、未使用の旅費および学会参加費が発生した。前年度未使用分は研究成果発表に掛かる費用に充てたいと考えている。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] A text mining analysis of personal letters written in English as a first and a second language2018

    • 著者名/発表者名
      Ikuyo Kaneko
    • 雑誌名

      Theory of Information Culture

      巻: 13 ページ: 51-62

    • 査読あり
  • [学会発表] A Comparison of L1, TTS and L2 Love Letter Readings.2019

    • 著者名/発表者名
      Noriko Yamane, Ikuyo Kaneko, Donna Erickson
    • 学会等名
      第14回音韻論フェスタ(2019)
  • [学会発表] A quantitative content analysis of L1 and L2 English writings using a text mining approach2018

    • 著者名/発表者名
      Ikuyo Kaneko
    • 学会等名
      20th Congress of International Ergonomics Association (IEA 2018)
    • 国際学会

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公開日: 2019-12-27  

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