| 研究課題/領域番号 |
16K02990
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| 研究機関 | 神戸松蔭女子学院大学 |
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研究代表者 |
作井 恵子 神戸松蔭女子学院大学, 文学部, 教授 (70411907)
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| 研究分担者 |
Shiobara Frances 神戸松蔭女子学院大学, 文学部, 講師 (50750262)
山内 啓子 神戸松蔭女子学院大学, 文学部, 准教授 (60411906)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 小学校英語 / 英語教育 / 教員研修 / 異文化教育 |
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| 研究実績の概要 |
今年度までに、研究データを精力的に収集することができた。まず中国、韓国、フィリピンで小学校英語についての実態調査をすることができた。アジア圏では英語教育の早期化が日本よりも進んでいることを踏まえ、現地での授業や施設見学、および小学校教員へのインタビュー調査を行えたことは、これからの日本の英語教育を考えるうえで大変参考になった。
またこれに加え、日本においての英語はEnglish as Foreign Language の状況であるため、その言語がコミュニティーにおいて話されていないという状態で言語習得が目標となっている。この視点から日本の状況を客観視するために、他のイギリスでのフランス語教育、ニュージーランドでの日本語教育についても異文化教育という観点から授業見学・インタビューおよび言語政策についての調査を行った。
また昨年度に引き続き日本の小学校英語教育について現状を把握するうえで質問紙配布・回収をさらにすすめ、外国人ALTを含む教育関係者へのインタビュー、またある教育委員会を通し、複数の小学校での外国語活動を長期にわたって観察できたことは研究を進めるうえで大変有意義であった。これらの多岐にわたるデータから、小学校英語においてさらに研究を進めるべきテーマが浮き彫りになってきた。これらのテーマは、リテラシー教育の視点からの文字指導、小学校英語における４技能５領域の評価、ティームティーチング、フォニックスの指導、効果的な教室英語について、などである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
先述のように多岐にわたるデータを日本国内および海外で収集することができ、その結果を理論的観点から分析し学術論文・国際学会での発表ができたことはかなり成果があがったと考えられる。特に小学校教員の英語能力と英語教授力を測る質問紙を分析した結果、ある程度の信憑性と妥当性のあるものだと判断できたことはこの段階の研究結果として高く評価できる。この質問紙は教員の現時点での英語能力および教授能力を測るだけでなく、さらなる目指すべき目標を提示できるという観点から研修用の教材としても活用される可能性がある。今後はさらに質問紙を配布し分析を継続し、また教員からのインタビューデータを深く分析する必要がある。
これまでにデータを多角的に分析し論文発表した。平成29年度までに国際学会で３回発表し、その研究結果を報告した。また学術論文を４本、研究ノートを１本出版することができた。またこの研究結果をもとに小学校教員対象の教員免許状更新講習を担当しそのテキストも執筆した。データ分析に基づいた学術的な発表および論文執筆をすることができたとともに、理論だけではなく実践を重視した現職の小学校教員および中学校・高等学校の英語教員に向けた免許状更新講習を担当したことは、研究結果をコミュニティーに還元できたという意味では意義のある成果であると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
さらなるデータ収集を（特に小学校教員へのインタビューや教育委員会などでの小学校英語教育に関する行政的な観点）進めるとともに、継続して国際・国内学会発表や学術論文として発表していく予定である。平成３０年度には国内学会での発表準備をすでに着手しており、国際学会への投稿を２件している。この他にも学術論文を３本執筆予定である。
これに加え、研究結果をウェブサイトとして公表するために準備を始めている。ウェブデザイナーとの打ち合わせを重ね、小学校教員や中学校で英語を担当する教員、あるいは学校関係者などに本研究を通して小学校における英語教育に有意義な提言ができるように内容を検討・精査していく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成２９年度は、予定以上の論文執筆・学会発表をすることができたが、同時にこれらに当初の計画より時間がかかったこと、また小学校での授業を観察する機会をもともとの計画より長くとったため、データ収集にもともとの計画より時間がかかった。これらは満足のいく研究結果を得るためには必要なこととし、計画を後倒しにすることに決定した。
これにより、平成２９年度に予定していた情報公開のためのウェブサイト作成の着手を次年度に見送ることにした。必然的にこれにかかる経費を次年度に繰り越す必要性がでてきた。
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