| 研究課題/領域番号 |
16K03168
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
中村 大 立命館大学, 立命館グローバル・イノベーション研究機構, 研究員 (50296787)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 縄文時代墓制 / データベース / 地理情報システム / ドローネ三角網を用いた地理クラスター抽出法 / 統計解析 / 地域的特徴 / 象徴的意味 / 階層化社会 |
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| 研究実績の概要 |
縄文時代墓制の象徴的意味や背後の社会組織については、たとえば東北北部など比較的大きな空間スケールを単位として説明されてきた。その再検討が本研究の主な目的であり、平成28年度に実施した研究では、地理情報システム（GIS）と統計解析を組み合わせた定量的な空間分析を用いて、縄文時代晩期の墓制が青森平野や八戸台地など長径10～20km程度の空間スケールを単位とする地域的特徴を有することを明らかした。これまでに、青森県と秋田県・岩手県の北部を含む東北北部で12の小地域を抽出することができた。分析に用いた「ドローネ三角網を用いた地理クラスター抽出法」は、多数の遺跡を線で結ぶと集中区域を「短い線が多数集まる空間」と定義できることに着目した本研究独自の分析手法である。
小地域を抽出できたことで地域間比較が容易になり、墓制の地域的特徴を明確にとらえることができた。青森平野や八戸台地では硬玉製玉類と赤色顔料撒布の出現頻度が高く両者が併用される事例が多い一方、鹿角盆地や安代山地などではそれらの頻度は低く単独使用が多い。また、墓地を構成する土抗形状の種類数を点数化した墓地の複雑度が、硬玉製玉類と赤色顔料撒布の出現頻度が高い地域で高くなるという相関性も認識できた。
こうした地域空間スケールでの墓制の相違は、地域ごとのコンテクスト（状況・脈絡）の違いにより、同じ物品でも社会的・象徴的意味に何らかの差異が生じていた可能性を示唆する。たとえば、赤色顔料の場合、墓制の複雑化が進んでいる青森平野で硬玉製玉類と共に用いられる場合と、鹿角盆地でごく少数の墓に単独で用いられる場合とではその社会的・象徴的意味に違いがあった可能性があるというわけである。
これらは、縄文社会を平等社会あるいは階層化社会と一括りにして論じてきた従来の墓制研究に再考を促すものであり、今後の研究に重要な意義を持つ成果である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
分析作業の情報基盤となる縄文時代後期・晩期の墓制分析用データベースの構築は、おおむね順調に進んでいる。北海道中央部・南部122遺跡、青森県54遺跡、秋田県59遺跡、岩手県73遺跡の情報を格納するデータベースを構築した。遺跡の緯度・経度情報は、墓地以外の遺跡も空間分析に使用することや長期的視点からの立地傾向分析の必要性を再検討し、当初の予定を変更して対象地域の全遺跡について入力を進めることとした。追加作業になったにもかかわらず、約26000遺跡のうち80％を超える約22000ヶ所について入力を終えることができた。
墓制の地域的特徴の解明については、GISを利用した「ドローネ三角網を用いた地理クラスター抽出法」の分析手法の改良を進めることができた。墓制の地域的特徴については、墓穴の形状や副葬品・赤色顔料の違いを定量的に明確に提示することができたことに加え、一地域が示す墓制の変異の幅という複雑度にも墓制の地域性が表れていることを示すことができた。
成果の発表と公開については、査読付論文1本が掲載され、国際学会発表を2回、国内学会発表を4回行うことができた。ウェブサイトについては平成29年度に公開を開始するべくコンテンツの作成を進めている。
以上により、研究はおおむね順調に進展していると判断する。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初の計画通り、平成29年度前半に縄文時代早期・前期・中期の墓制資料データベースの構築進め、平成29年度後半に空間分析と統計解析によるデータ解析作業を行い、縄文時代早期・前期・中期における墓制の地域的特徴の解明を進める。また、研究開始後に新たに報告書が刊行された青森県五所川原市の五月女萢遺跡や青森県の津軽ダム関連遺跡群などの晩期の追加資料の入力も行う。遺跡の緯度・経度情報については、平成29年度前半に完了する。
平成30年度は、北日本における縄文時代墓制の地域性をまとめるとともに、墓制の地域性と複雑度の時間的変化が、居住・生業・祭祀活動の変化とどのように連動するのかを分析する。研究成果の国際的発信については、すでに英語論文2本の執筆計画を進めている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成28年度は、物品費のうち予定していた記録用の高画質デジタル一眼レフカメラを国内調査日程の変更に合わせ、平成29年度での購入とした。旅費については、海外学会発表を当初予定より多く実施したため、日程調整の都合により一部の国内調査を平成29年度に行うこととし、一部が次年度使用となった。また、国内調査のデータ整理に充てる人件費もそれに合わせ次年度使用とした。
その他の大部分を占めるウェブサイトの構築費用については、研究成果のビジュアル化について議論を重ねる必要があったこと、構築後の大幅なデザイン変更は追加費用が発生することなどから、慎重を期して平成29年度にコンテンツの確認とデザイナーへの依頼を行うことにした。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成29年度に繰り越した助成金については、物品費はデジタル一眼レフカメラの購入、旅費は国内調査、謝金は調査データの整理補助、その他はレンタカー代やウェブサイトのデザイン・構築費用にそれぞれ使用する。
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