| 研究課題/領域番号 |
16K03178
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| 研究機関 | 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所 |
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研究代表者 |
清野 孝之 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 都城発掘調査部, 室長 (00290932)
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| 研究分担者 |
降幡 順子 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 都城発掘調査部, 主任研究員 (60372182)
山本 亮 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 都城発掘調査部, アソシエイトフェロー (30770193)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 日本考古学 / 古代瓦 / 胎土分析 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、藤原宮を初めとする飛鳥・藤原地域の瓦の生産地推定に、従来の肉眼観察による考古学的分析に加え、蛍光Ｘ線分析と岩石記載学的手法を併用した信頼性の高い新たな胎土分析法を採用し、分析対象も広げて定量的に分析することにより、当該時期における造瓦体制研究を体系的に再検討することを目的とする。
調査は、奈良文化財研究所所蔵資料をベースに、外部機関が所蔵する、飛鳥藤原地域出土瓦と深い関係を持つ遺跡や瓦窯出土の瓦を対象に、製作技法や同笵関係等の考古学的調査と理化学的調査のためのサンプル採取を実施し、資料数を増やしていくことを目指している。
平成28年度は、奈良文化財研究所所蔵瓦の調査、外部機関での調査にむけた準備・調整を中心に実施し、滋賀県大津市教育委員会が所蔵する石山国分遺跡瓦窯等の資料を対象に調査を実施した。藤原宮出土軒瓦のうちいくつかの種は、従来から近江産と推定されていたが、大津市教育委員会による2010・11年度の発掘調査により、石山国分遺跡瓦窯から藤原宮出土と同笵の軒瓦がまとまって出土し、注目されていた。
今回の調査の結果、軒瓦の同笵関係を再確認した。さらに、製作技法等の詳細な比較検討により、藤原宮出土と石山国分遺跡瓦窯出土の同笵軒瓦が、製作技法のうえでも極めて共通性が高いことを確認することができた。また、分析試料の採取し、一部、理化学的分析を実施したところ、藤原宮出土軒瓦が石山国分遺跡瓦窯で生産された可能性を示唆するデータを得つつある。これらは、考古学的研究結果に加え、新たな研究手法を加えて再検討するという本研究の狙いに合致する成果である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成28年度は、奈良文化財研究所所蔵の瓦調査を進めると共に、外部機関との調査準備・調整をすすめ、平成28年度に1か所、外部機関での調査を実施した。
当初計画では、平成28年度に香川県宗吉瓦窯、徳島県石井廃寺出土瓦の調査を実施する計画であったが、所蔵機関との調整に時間を要した。本研究は出土文化財の破壊分析が必須であるため、外部調査にあたっては文化財所蔵機関との入念な調整が必要であり、時には時間を要することもあるという課題が浮き彫りとなった。しかし、平成29年度に実施予定であった滋賀県大津市の調査を前倒しで実施するなど、柔軟な対応により、調査の遅れを生じさせることなく、計画的に取り組むことができた。
なお、香川県宗吉瓦窯、徳島県石井廃寺出土瓦の調査は平成29年度の早期に実施見込みであり、全体としてはおおむね順調に調査研究が進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成29年度は、平成28年度に実施できなかった香川県宗吉瓦窯、徳島県石井廃寺出土瓦の調査を、年度の早い段階で実施する。
平成28年度には、外部機関との調整に時間を要することもあるという課題が明らかとなった。本研究で十分な成果を得るためには、今後も兵庫県土生寺廃寺出土瓦、大阪府浜寺石津東遺跡出土瓦のほか、奈良県内の瓦窯出土瓦など外部機関所蔵瓦の調査が必須である。これらの準備・調整については、極力早期にすすめることとし、平成29、30年度にかけ、随時準備が整い次第、調査をおこなう。平成30年度には、調査成果を刊行物にまとめるとともに、学会等で成果の公表をおこなう。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成28年度に計画していた調査について、外部機関との調整に時間を要し、結局、平成29年度に行うこととした。その代わりに、平成29年度に実施予定の調査を前倒しで実施した。その結果、旅費の差額が生じた。また、調査実施時期が平成28年度末となったため、調査で採取した試料のプレパラート作成委託を平成28年度中に行うことができず、平成29年度に行うこととした。そのため、残額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成28年度に調査予定であった外部機関と調整し、平成29年度の早い時期に調査を実施することとした。また、平成28年度末の調査で採取した試料と、平成29年度の早期に実施する調査で採取した試料について、年度前半にはプレパラート作成委託を行う予定である。
このほか、平成29年度には外部調査を計画しており、これにともなう経費も必要となる予定である。
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